九州・沖縄地域の介護職員への意識調査
ドクターメイト株式会社が実施した九州・沖縄地方の介護職員に向けた調査が、地域の介護現場に関する興味深い結果をもたらしました。この調査は、介護施設や訪問介護・看護サービスでの勤務経験者441名を対象に行われました。主な結果では、賃金水準への不安は顕在化しているものの、仕事への満足度や継続意向については意外にも前向きな傾向が見受けられました。
調査結果の概要
介護の仕事への満足度
調査によると、全体的に介護の仕事に対する満足度はやや高い結果が得られました。特に鹿児島県や沖縄県では、「満足している」との回答が多く見られ、両県合わせて半数以上の職員が仕事に対して前向きな評価を下しています。しかしながら、長崎県や佐賀県では、「どちらともいえない」という回答も多く、全体の80%以上が否定的な意見となりました。これは地域差が大きいことを示しています。
継続意向の調査
3年後も介護職を続ける意向については、全体として前向きな回答が多く、特に沖縄県(45.2%)、宮崎県(40.7%)、福岡県(38.7%)が他の地域よりも高い割合を示しました。逆に継続意向が低いのは鹿児島県(42.9%)で、続いて熊本県(37.5%)、大分県(31.3%)が続きました。
課題の浮き彫り
介護職における主要な課題として、「賃金水準の低さ」が全体で最も多く挙げられ、特に佐賀県では50%以上の回答者がこの課題を重視しています。一方で、福岡県では「人材が集まりにくい」という意見がより多く、地域ごとの問題点が明らかになりました。
未来への不安
介護業界の5年後の持続可能性については、80%の職員が不安を感じているとの結果が出ました。特に「まったくそう思わない」や「あまりそう思わない」との回答が多く、将来の見通しが立たないことに対する懸念が浮かび上がります。地域によっては、福岡市のように比較的安定している意見もあれば、鹿児島県のように高齢化の進行に不安を抱える声もあります。
ドクターメイトの取り組み
ドクターメイト株式会社の代表取締役、医師の青柳直樹氏によると、この調査結果は賃金水準の低さが大きな課題であることを示していますが、仕事への満足度や継続意向が意外にも高い点は、地域社会の経済状況やコミュニティとの連携が影響を及ぼしている可能性があると述べています。この結果を受け、介護現場に寄り添った対策の必要性を感じていることが伺えます。
まとめ
今回の調査結果は、九州・沖縄地域における介護職の実情を浮き彫りにしました。賃金に対する課題は深刻ですが、職員の仕事に対する満足度や将来への継続意向は意外に高く、地域による差が大きいことも明らかとなりました。ドクターメイトは、今後もこの課題に対する調査を続け、介護業界の改善に努めていく考えです。