カーディフ生命の意識調査：若い世代の家計管理と住宅購入の実態

カーディフ生命の意識調査が示す若者の実態

カーディフ生命保険株式会社による「第6回生活価値観・住まいに関する意識調査」が実施され、全国2,297人を対象とした結果が公表されました。この調査は、住宅価格の高騰や異常気象、さらには自然災害の影響を受ける中での人々の意識や行動について触れています。特に、若年層の家計管理や住宅購入に対する考え方が大きく変化していることが明らかになりました。

1. 若者の家計管理意識

調査結果によると、夫婦やパートナー間で「生活費は“ふたりで”負担する」という姿勢は、20代で約67%に達しており、年代が下がるほどこの傾向が強くなっています。共働き世帯の増加とともに、若い世代は家計を協力して管理することに積極的な姿勢を見せています。一方、30代以降では「どちらか一方が支払う」という回答が多数を占める傾向があります。共同口座を持つ割合が高い20代は、経済的な連携を強めていることが伺えます。

2. 住宅購入意向の高まり

「物価高が不安」との回答が約80%に上る中でも、住宅購入意欲は全体で29%に増加しました。特に20代では42%が住宅購入を希望している点からも、物価の上昇にもかかわらず、マイホームへの期待感が高まっています。さらに、約4人に1人がペアローンを希望しており、これによりより多くの資金を確保することを狙っているようです。ペアローンの利用理由としては、個々が借り入れることでより大きな金額が借りられる点が挙げられています。

3. 住宅購入での不安と後悔

調査を通じて、最も大きな懸念として「住宅ローンを返せるか」という不安が挙げられ、これは調査開始以来6年連続で1位に位置しています。不安にもかかわらず、住宅購入後に最も後悔していることは「団信の特約を付けておけばよかった」というものでした。特に若者層ではこの不安が強く、63%が後悔していると答えています。

4. 防災意識の高まり

住宅を選ぶ際の基準として、立地の災害リスクや建物の耐震性に対する意識が高まっています。調査では、今後住宅購入時に災害対策を優先したいと考える人が多く、これもまた近年の自然災害の影響を反映していると考えられます。

カーディフ生命の役割

カーディフ生命の代表取締役社長、中村望氏は「長引く物価上昇の影響を受けながらも、住宅購入に対する前向きな気持ちが見受けられる」とコメントしました。今後も、様々な保障を通じて安全な住宅購入をサポートする意向を示しています。これからの住宅市場において、カーディフ生命の取り組みがますます重要となるでしょう。