Rehabが「健康経営優良法人2026」に認定、健康施策の取り組みが評価される

株式会社Rehab for JAPAN、健康経営優良法人2026に認定

介護リハビリテックを手掛ける株式会社Rehab for JAPAN（東京都千代田区、代表取締役社長CEO: 大久保亮）は、経済産業省及び日本健康会議が実施する「健康経営優良法人2026（中小規模法人部門）」に認定されました。この認定は、従業員の健康を重視した経営や独自の施策が功を奏した結果です。

「健康経営優良法人認定制度」とは

「健康経営優良法人認定制度」は、企業が従業員の健康管理を経営戦略として捉え、体系的に実践することを評価する制度です。年間を通じて優れた健康経営を実践する企業が選ばれ、顕彰される仕組みです。これにより、企業の健康施策が評価され、他社へもその成果が知らされることになります。

Rehabilitation Cloudの役割

Rrehab for JAPANが展開する科学的介護ソフト「Rehab Cloud」は、介護の現場で実効性のある知見を提供します。その運営を通して実践される健康施策は、従業員だけでなく利用者にも波及効果をもたらすと期待されます。その背景には、会社が掲げる「介護に関わるすべての人に夢と感動を。」というビジョンがあります。

健康経営を実践するための取り組み

Rehab for JAPANが行っている主な施策は以下の通りです。これらは「健康第一」を合言葉に、従業員の健康促進やメンタルヘルスの改善を図っています。

1. 専門職による健康TIPSの提供

社内には理学療法士等の専門職が在籍しており、彼らが選りすぐった確かな「健康TIPS」を定期配信しています。これにより、従業員は科学的根拠に基づいた健康情報を得ることができます。

2. 従業員主体の情報発信

社内のコミュニケーションツール「健康チャンネル」を通じて、従業員が自ら健康情報を発信し、共有する文化を育てています。これにより、全員が健康づくりに参加できる仕組みを構築しています。

3. 健康意識を高める視覚的啓発

ポスターやインフォグラフィックを活用し、睡眠、ストレッチ、水分補給などをテーマにした啓発素材を提供することで、日常的な行動の変容を促しています。

4. 運動習慣を促進するイベントの実施

全社的な「歩数チャレンジ大会」を開催し、ゲーム形式での運動機会を提供。これにより、楽しく運動を取り入れる習慣を育てています。

5. メンタルヘルスへの配慮

年1回の「ラインケア研修」を実施し、マネジメント層に対してメンタルヘルスに関する教育を行っています。この取り組みは、組織全体の心理的安全性を向上させる目的で行われています。

6. データをベースにした改善

定期的にアンケートを実施し、健康課題を明らかに。従業員のニーズに応じた健康施策をタイムリーに実施することで、効果的なアプローチが可能になります。

今後の展望

日本の高齢化が進む中、介護業界は人材不足や労働環境の課題に直面しています。そこで、業界全体の持続可能性を向上させるためには、働く人々の健康と生産性の両立が必要です。Rehab for JAPANは、科学的介護を実現し、業界全体の健康経営の実践を広げるために、さらなる努力を重ねていく所存です。この度の認定を契機に、全従業員が最適なコンディションで業務に挑める環境作りを目指し、介護業界のウェルビーイングを向上させる取り組みを一層強化して参ります。

株式会社Rehab for JAPANについて

商号：株式会社Rehab for JAPAN
設立：2016年6月10日
代表者：代表取締役社長 CEO 大久保亮
事業内容：科学的介護ソフト「Rehab Cloud」の企画・開発・提供、オンラインリハビリサービス「Rehab Studio」の企画・開発・提供、AIなどを用いた介護関連テクノロジーの研究開発