病院を避ける心理を解明する新たな調査結果が発表

東京都港区に位置するメディカルライフ研究所は、日本の生活者における受療行動に関する実態を把握するため、「生活者の受療行動に関する調査②」を行いました。この調査から得られた第3回の分析結果では、病院に行かずに待機している人々の背景や、受診意向を高めるための「キモチのスイッチ」が特定されました。

調査の概要

調査は全国の20代から60代を対象に、インターネットを通じて実施。合計2,000件の有効な回答が集まり、その結果が詳細に分析されました。参加者の中には、身体の不調を感じながらも医療機関には行かない理由が様々です。このような行動を変えるためには、どのような心理状態が重要なのでしょうか。

受療意識を高める3つのスイッチ

1. 不調・疾患の原因の理解

調査によると、症状の原因を「加齢や感染など」としっかり認識することで、受診意向が高まる傾向があります。これにより、症状が放置される危険性を感じることができるのです。自分の身体の信号に敏感になることで、必要な医療を受ける意義を理解しやすくなります。

2. 症状に対する認識

多くの人が「一般的な症状ではない」と認識することで、受療行動が促されるようです。周囲に迷惑をかけるかもしれないという思いが、受診への動機になることがあるため、社会的な視点も心理に影響を与えています。自分の健康問題が他者に影響を与える可能性を理解することが、受診を後押しします。

3. 知識と学習態度

受療意向の強い人々は、疾患や治療法に関する知識を持ち、それを学び続ける姿勢を大切にしていることが明らかになりました。治療法や薬に対する理解が不足していると、受診への不安が増すため、正確な情報収集が重要です。自分の健康を管理するための知識がしっかり身についていることがポイントになるようです。

受療行動を促進するためには

年齢や抱えている疾患によって、受療意識に与える影響は異なることが考えられます。たとえば、経済的な理由から受診を躊躇する30代の男性の場合、「この症状を放置すると大変なことになる」と理解することが、受診の「キモチ」を高める要因となります。それぞれのライフスタイルや状況に応じたアプローチが必要です。

意識向上のための今後の取り組み

メディカルライフ研究所は、受療行動に影響を与える心理的要素の解明を進めることで、早期受診を促すための施策を提案しています。この調査の結果は、生活者がより健康に過ごせるようにするための手がかりとなるでしょう。

継続的な研究を通じて、私たちの健康意識を高め、医療機関への受診を便利で受け入れやすいものにする必要があります。健康な生活を送ることは、個人だけでなく社会全体にとっても重要なテーマです。これからも、受療行動に関する調査を元に、より良い健康管理が実現されることを期待しています。