電通が「スポーツ総合調査2025」を実施し、意識の変化を明らかに

電通の「スポーツ総合調査2025」実施報告

株式会社電通が、15歳から69歳の7200人を対象に「スポーツ総合調査2025」を行った。調査は2025年10月24日から11月6日にかけて実施され、その目的は日本における生活者のスポーツへの意識、競技への関心、最新トレンドを把握し、スポーツ界のさらなる発展とスポーツビジネスの活性化に貢献することにある。2019年から毎年行われている本調査の結果から示唆される主要なファインディングスを見ていこう。

1. 競技人気と選手の影響

調査によると、日本国内での競技への関心は、野球が最も高く、次いで男子サッカー、駅伝、男女バレーボールとなっている。特に、選手に関しては、大谷翔平選手や山本由伸選手、佐々木朗希選手の名前が多く挙げられ、彼らがメジャーリーガーであることが野球人気を引き上げている要因と考えられる。正味36.0%の人々が野球に興味を持つ一方で、男子サッカーは25.8%、駅伝が23.7%と続く。

2. スポーツ大会への関心

大会に対する興味では、WBC（World Baseball Classic）が34.1%で最も高く、続いて夏季オリンピックの33.9%、冬季オリンピックの29.8%と、国際的なメガイベントに対する関心が目立つ教師。これらの大会は、多様な要素が興味を引くことを示しており、たとえば高校野球や箱根駅伝のような国内独自の大会も人気が高い。

3. スポーツ視聴と実施意向

視聴意向に関する調査では、無料および有料の視聴において平日と週末の差が小さく、一方で「自らスポーツをする」という意向は週末に偏りが見られ、特に10代の参加意向が高いことが示された。これは、若者たちがスポーツに対して非常に高い興味を持っていることを示唆する。

4. 無料・有料の応援行動

搭載されているスポーツ応援行動では、48.7%が無料で応援していると回答し、21.5%が有料行動に取り組んでいる。特に会場での観戦を希望する人は今後増加が見込まれ、現在の9.5%から14.3%に上昇する可能性が高い。特に10代の有料視聴意向が非常に強いことが確認された。

5. スポーツ協賛と企業イメージ

調査によると、スポーツへの協賛が企業イメージの向上に寄与し、「企業への好意」や「商品・サービスの利用意欲」が約10ポイント高くなることが示された。特に10代から20代ではこの傾向が顕著で、娯楽やスポーツを通じた企業ブランディングの重要性が改めて浮き彫りとなった。

総括

この調査からわかるように、若い世代におけるスポーツの消費傾向は今後も拡大していく見通しだ。彼らの高い関心は、新たなビジネスの機会を生み出し、スポーツ界全体の発展につながる可能性がある。スポーツの視聴環境が変化していると同時に、企業がスポーツとつながることで得られる効果は大きい。今後の調査結果にも注目が集まることだろう。