企業理念の新潮流を探る！「PURPOSE STATEMENT LIST 2026」の全貌

企業が自身の存在意義を明確に表現する「パーパス」が、近年ますます重視されています。そんな中、エスエムオー株式会社（以下SMO）が発表した「PURPOSE STATEMENT LIST 2026」には、日本の東証プライム上場企業348社のパーパスが一覧で紹介されています。SMOは、約15年間にわたってパーパスを起点とした企業変革のコンサルティングを行っている先駆者です。

背景と調査の目的

近年、企業理念の策定や見直しを考える経営者や担当者が増えてきています。SMOは、この動向を受けて、パーパスを公式に掲げる企業の状況を明らかにするために、2022年より毎年「PURPOSE STATEMENT LIST」を公開しています。2026年度の調査では、東証プライム上場企業1,569社を対象に企業理念の調査を行い、348社（22.2%）がパーパスを掲げていることが確認されました。

調査結果の推移

以下は、過去5年にわたるパーパスの掲出状況の変遷です：

- 2022年：91社（4.9%）
- 2023年：164社（8.9%）
- 2024年：236社（14.3%）
- 2025年：337社（20.6%）
- 2026年：348社（22.2%）

これらの結果からも明らかなように、「パーパス」を持つ企業の数は年々増加しており、これは企業経営において重要なテーマとして確立つつあることを示しています。

今後の課題

ただし、単にパーパスを掲げるだけでは不十分です。企業は、掲げたパーパスをどのように意思決定や行動の基準として活用し、経営戦略や組織作りに組み込んでいくのかがさらなる課題となります。SMOでは、企業のパーパスを実行に移すための具体的な方法論を研究し、提供していく方針です。

教育機関との連携

特に、SMOは早稲田大学と共同で、パーパスが企業経営全体に与える影響を体系化する研究を進めています。この研究では、パーパスが組織の一貫性や社会貢献性、企業の持続可能性にどのように寄与するのかを分析しています。今後は、パーパスの浸透状況に関する調査結果も順次発表していく予定です。

記念ウェビナーの開催

「PURPOSE STATEMENT LIST 2026」の公開を記念して、SMOはウェビナーも予定しています。このウェビナーでは、パーパスを掲げる企業の広がりや、実際の経営戦略への実装についての考察が行われます。詳細は、SMOのウェブサイトにて随時発表されますので、ぜひニュースレターに登録してください。