日本と海外における炎症性腸疾患患者の生活課題を調査、診断の遅れが浮き彫りに

炎症性腸疾患（IBD）患者の多国籍調査の結果

炎症性腸疾患（IBD）、特に潰瘍性大腸炎とクローン病の患者が抱える課題を浮き彫りにするため、日本と海外の患者によるオンライン調査が実施されました。株式会社グッテと米国のGlobal Healthy Living Foundation（GHLF）が協力し、203名の患者から集めた回答をもとに、診断までの期間や学業、就労に与える影響について詳しく見ていきます。

調査の背景と目的

調査は、特に世界IBDデーにあわせて行われ、日本、アメリカ、イギリス、カナダなど多国籍でのIBD患者の実態を把握することを目的にしています。グッテの代表である宮﨑拓郎は、IBD患者が直面する課題を顕在化させることで、治療や支援の向上に役立てる狙いがあると述べています。

調査結果の特徴

診断までの時間

調査によると、発症から診断までにかかる時間には大きな地域差がありました。日本の回答者のうち、55.8%が「1年未満」で診断を受けたと答えたのに対し、海外対象国では32.5%に留まりました。また、発症から5年以上かかって診断を受けたという人は、日本が21.2%、海外対象国が25.2%という結果でした。このことは、アメリカやヨーロッパ諸国において、IBDに対する認識がまだ十分でないことを示唆しています。

医師や治療へのアクセス

信頼できる医師や適切な治療に辿り着くまでの時間についても、日本は48.1%が「1年未満」と回答していますが、海外ではその数字は20.5%にとどまりました。これは医療へのアクセスの差を反映している可能性があります。

学業や就労への影響

IBDが学業や就労にどのような影響を与えるかについては、特に興味深い結果が得られました。日本の回答者では57.7%が「何らかの影響があった」と述べており、海外対象国も62.8%という高い数字が示されています。就労への影響については日本で90.4%、海外でも86.9%の人々がそう回答しました。これにより、IBDが患者の日常生活に与える重大な影響が浮き彫りになりました。