YKK APが非住宅向けに省エネ検討WEBサービスを無料公開

YKK APが開発した無料省エネ検討WEBサービス

YKK AP株式会社は、株式会社one buildingと協力して、非住宅向けの「省エネ検討WEBサービス」を2023年10月16日に公開しました。このサービスは、ビル建築の省エネ計算を簡単に行えるツールで、主に建築設計事務所やゼネコン設計部の実務担当者を対象としています。
このサービスを利用すると、専門知識がなくても簡単に外皮性能を確認でき、必要な場合は省エネ適判申請に必要なWEBPRO入力シートを無料で作成することが可能です。

簡単な操作で省エネ性能を把握

本サービスは、WEBブラウザを介してアクセスでき、複雑なソフトウェアのインストールが不要です。インターネットに接続されたPCさえあれば、いつでもどこでも利用でき、特別な専門知識がなくても簡単に操作できるようデザインされています。ユーザーは、ガイダンスに沿って建物の情報を入力し、瞬時に省エネ性能を把握することができます。建材の情報も事前に登録されているため、精度の高いシミュレーションが行える点が特徴です。

2025年の省エネ基準義務化を見据えたサービス

2025年4月からは、すべての新築建物に省エネ基準への適合が義務化されます。これにより、建築設計の現場では省エネ計算に伴う業務負担が増大するため、設計段階から省エネ性能を正確に把握し、検討することが今まで以上に重要になります。このサービスを利用することで、設計者は初期段階から外皮性能や設備情報を把握し、必要に応じて設計を適切に調整することが可能となります。

窓の選択が及ぼす影響をリアルに把握

特にこのシステムでは、建築デザインに大きな影響を与える「窓」の要素に注目しており、初期設定されているYKK APの非住宅向け製品情報を基に、窓が建物の省エネ性能に与える影響を実際の製品の視点から理解することができます。これにより、省エネ基準に適合しつつ、デザインの可能性を最大限に広げることが可能です。

業務効率化とコスト削減に貢献

この新しいサービスを導入することで、省エネ計算業務に伴うリスクやコスト、業務負荷を大幅に削減できます。設計者は、手戻りのリスクを低減しつつ、効率的に施主や関係者との合意形成を進めることができます。また、プロジェクト数や計算回数に制限がないため、ユーザーは思う存分検討を行うことができ、複数のプロジェクトでの共同利用も可能です。

日本の建築業界におけるサステナビリティの推進

YKK APは、建築材料を提供するメーカーとして、省エネ性能を重要視しており、本サービスの普及を通じて、持続可能な建築づくりに貢献しています。特に、建材の選択肢を広げることで、設計者がより多様な条件下での省エネ検討を行えるよう支援し、2030年の基準引き上げに向けた適切な準備を促進しています。

まとめ

この「省エネ検討WEBサービス」は、今後の建築設計業務における省エネ化の必要性を踏まえた非常に有効なツールと言えるでしょう。建築設計の多様なニーズに応えるべく、one buildingが今後も機能を拡充する計画であるこのサービスを、ぜひ多くの方に活用してほしいです。

詳しい情報やサービスの利用はこちらから：省エネ検討WEBサービス
また、YKK AP主催のオンライン説明会も開催予定ですので、参加されることをおすすめします。