ダイブの菅沼が大阪での外国人雇用トレンドに登壇し、最新経営戦略を提案

ダイブの菅沼が登壇した大阪の外国人雇用トレンドイベント

2025年10月17日、大阪市北区で開催された「最新の外国人雇用トレンドと経営戦略 in 大阪」では、株式会社ダイブの外国人雇用推進ディレクター、菅沼基が登壇しました。このイベントは、一般社団法人外国人雇用協議会の主催による初めてのオフライン勉強会であり、関心を持つ事業者たちが集結しました。

イベント概要

開催日時は2025年10月17日15:00から17:00まで。場所はCIVI北梅田研修センターで、多くの企業経営者や人事担当者が参加しました。プログラムでは、特定技能や技術・人文知識の動向、政府との意見交換など、パネルディスカッション形式で進行され、大盛況を博しました。

プログラムの詳細

- 特定技能の最新トレンド（15:10～15:40）

登壇者：理事杉村哲人氏（リフト株式会社）、菅沼基（ダイブ）

- 技術・人文知識・国際業務の最新動向（15:40～16:10）

登壇者：竹内幸一氏（株式会社グローバルパワー）、長岡由剛氏（行政書士明るい総合法務事務所）

- 政府・行政との意見交換報告（16:10～16:25）

登壇者：牧直道氏（株式会社U-NEXT HOLDINGS）

- 人材ビジネスと経営手法（16:25～16:55）

登壇者：後藤裕幸氏（株式会社グローバルトラストネットワークス）、北中彰氏（ミャンマー・ユニティグループ）、ポウデルサントシュ氏（BLUE SKY JAPAN株式会社）、正木圭氏（株式会社マックス）

ファシリテーターは外国人雇用協議会渉外部長の中岡俊也氏が務めました。

菅沼氏のプレゼンテーション

菅沼基は、「特定技能の最新トレンド」セッションにおいて、特定技能制度を通じた主要な送り出し国ごとの状況と特性について説明しました。各国の特徴に基づいた戦略を提示し、参加者たちにとって非常に有益な情報となったようです。

ダイブの会社概要

株式会社ダイブは2002年に設立され、観光業に特化した人材サービスを提供しています。事業内容には、観光施設の人手不足解消のため、年間14,555人の観光従事者を輩出するリゾートバイトサービスがあります。また、全国の5900以上の観光施設にサービスを提供しており、日本全国の47都道府県で広がりを見せています。

加えて、地域創生に関する新事業として、過疎地や消滅の可能性がある自治体でD2Cの観光事業を展開し、地域経済の活性化にも寄与しています。さらに、グランピング施設に特化した集客支援を行うWEBメディア「GLAMPICKS」を運営するなど、さまざまな取り組みを行っています。

これからもダイブは、外国人雇用における重要な役割を果たしつつ、観光業界の発展に貢献していくことでしょう。