SOMPOホールディングス、気候変動調査で最高評価の「Aリスト」に選定

SOMPOホールディングスがCDPの最高評価「Aリスト」に選定

SOMPOホールディングス株式会社（代表取締役社長・グループCEO 奥村幹夫）は、国際的な非営利団体CDPが実施した2025年の「気候変動」に関する調査において、最高評価である「Aリスト」企業に選定されました。これは、同社にとって5年連続、通算で9回目の快挙です。

CDPとは？

CDP（Carbon Disclosure Project）は、2000年に設立された非営利団体で、企業や自治体に対する環境情報の開示を促進するグローバルなプラットフォームを運営しています。資本市場や企業の購買力を利用し、企業が温室効果ガスを削減し、水資源や森林保護などの環境保護活動に取り組むよう促しています。2024年には、世界中で24,800社以上の企業が調査に参加し、日本でもプライム市場上場企業の70%以上を含む2,100社以上がデータを開示しました。

「Aリスト」の選定基準

CDPは毎年、企業の気候変動への取り組みや情報開示の質を評価し、その中で最も優れた企業を「Aリスト」として認定しています。この評価は企業の社内での気候変動に対する取り組みを反映しており、持続可能なビジネスモデルを構築するための重要な指標となっています。

SOMPOグループのアプローチ

SOMPOグループは、具体的な気候変動への取り組みを「SOMPO気候アクション」という全体戦略のもとに進めています。この戦略は、気候変動への適応、緩和、そして社会のトランスフォーメーションを支援することを掲げており、官民連携やステークホルダーとの協力を重視しています。特に、保険引受や投融資を通じたエンゲージメントを強化し、人と自然が調和した持続可能なカーボンニュートラル社会の実現を目指しています。