大塚製薬、農林水産省から食育実践優良法人に認定される

大塚製薬が新設「食育実践優良法人」に認定

大塚製薬株式会社（本社：東京都、社長：井上眞）が、農林水産省が新たに創設した「食育実践優良法人2026」に認定されました。この認定は、従業員を対象とした食育や健康推進に向けた努力が評価されたものです。昨今、食生活の乱れが浮き彫りになっている中で、特に若手世代に対する食育の重要性が指摘されています。

食育の重要性

社会全体での食育を促進する必要性が高まっている中、大塚製薬は「社員一人ひとりが健康でいきいきと働ける」環境作りを重視しています。健康の維持や増進のためには、職場での食育活動が重要です。そのため農林水産省は食育実践の向上を目的とした「食育実践優良法人顕彰制度」を立ち上げました。この制度では、法人内で食生活の改善に寄与する取り組みが評価されます。

食習慣改善プログラム

大塚製薬はこれまで専門家による栄養セミナーを通じて社員の食習慣改善に取り組んできましたが、行動変容を促すにはより具体的なサポートが必要であるとの認識から、新たに栄養モニタリングサービス「Vivoo」を活用したプログラムを導入しました。このプログラムでは、参加者が開始時と終了時に測定を行い、栄養セミナーや食生活へのアドバイスを受けることで、具体的な行動変容を目指します。

Vivooの特徴

「Vivoo」は、尿を用いた試験紙を利用して、個々の栄養状態を瞬時に測定できるサービスです。測定結果に基づいて、管理栄養士から食事や生活習慣に関する具体的なアドバイスが提供され、健康的なライフスタイルを促進します。

社員の健康と地域貢献

また、社員食堂では管理栄養士が健康に配慮したメニューを考案し、栄養成分を明示しています。さらに、TABLE FOR TWOのメニューを通じて、発展途上国への寄付も行っています。地元の食材や、特例子会社「はーとふる川内」が育てたトマトなどを使用することで、地域貢献にも寄与しています。

企業理念に基づいた持続的な成長

大塚製薬は、企業理念「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」に基づき、今後も人々の健康維持・増進に貢献し続けると明らかにしています。また、定めたマテリアリティの一環で、「健康経営」というテーマを掲げ、社員一人ひとりが最大限に能力を発揮できる環境を整えるための取り組みを続けています。

健康経営優良法人の認定

さらに、大塚製薬は政府の「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）ホワイト500」にも認定され、これで10年連続の受賞となります。これらの取り組みは、単に健康を促進するだけでなく、社員の働きやすい環境を整えることにもつながっています。

大塚製薬は、健康に関する情報やリソースを活用しながら、持続可能な社会の実現を目指しています。