NanoFrontier、新たな冷却液の開発を支援する補助金に採択

NanoFrontierが冷却液開発へ向けて新たな一歩

NanoFrontier株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役：井上誠也）は、宮城県が実施する令和8年度「みやぎ環境関連研究開発等支援事業補助金」（開発着手型）に採択されたことを発表しました。この補助を受け、同社は「データセンター向けナノ粒子分散型高効率冷却液」の開発に取り組むことになります。

採択の背景

近年の生成AIや大規模GPUクラスタの普及により、世界中でデータセンター（DC）の電力需要が急激に増加しています。IEAの予測によれば、2030年にはデータセンターの電力消費が年945 TWhに達し、これは2024年の415 TWhの約2.3倍に相当します。そして、冷却に関わるコストが全体の30%を超える施設もあり、冷却効率を向上させることが重要な課題となっています。

データセンターで使用される冷却水の伝熱効率にはいくつかの構造的な課題があり、特に熱と冷却水の接触面近くに形成される「境膜」が熱伝達を妨げる要因となっています。流速を上げてもパフォーマンスは向上しますが、ポンプの動力が増し、エネルギー効率が悪化します。これに対し、NanoFrontierは東北大学で30年以上にわたって研究されたナノ粒子生成・分散技術を活用し、冷却水に含まれるナノ粒子がこの境膜を破壊・攪拌することで、エネルギー効率を向上させる新しいアプローチを提案しています。

事業の概要

この事業では、冷却水用のナノ粒子の生成・分散技術の確立を目指し、性能と安定性の基礎評価を行います。収集したデータをもとに、実際の運用環境を模した条件下でさらなる性能評価を進める予定です。

環境負荷低減に向けた期待

開発した冷却水は、その熱伝達性能が向上することで、データセンターの冷却に必要な電力を削減することを目指しています。既存の冷却水系統（チラー、CDUなど）との組み換えが容易で、大規模な設備改修を必要としない点も特長です。この冷却水の導入は、直接的にCO₂排出削減に寄与することが期待されています。また、国内外のデータセンターへの普及が進むことで、宮城県を超えた大規模な脱炭素化にも貢献するでしょう。

市場の成長見込み

水冷技術の普及が進む中で、データセンター向けの液冷市場は急成長が見込まれています。MarketsandMarketsによると、2026年には40.7億USDから2033年には276.5億USDに成長するとされています。NanoFrontierは、この成長市場に向けて製品開発を着実に推進していきます。

代表のコメント

井上誠也代表取締役は、「この度、みやぎ環境関連研究開発等支援事業補助金に採択されたことを大変嬉しく思います。AIの進化を支えるデータセンターは、現在、電力や環境問題の最前線にいます。私たちは、ここで蓄積したナノ粒子生成技術を冷却の社会課題に応用し、宮城・仙台から世界のデータセンターの脱炭素化に貢献する製品を生み出していきたいです」と述べています。