メディア消費行動調査、視聴時間減少とタイパ志向の変化

メディア消費行動調査が示す視聴傾向の変化

経営コンサルティングファームのボストンコンサルティンググループ（BCG）が2025年度のメディア消費者行動調査の結果を発表しました。3,717人を対象にしたこの調査は、全国の15歳から69歳までのメディア利用者を調査し、特にテレビやOTT（オーバー・ザ・トップ）サービスの利用状況や視聴時間の変化を測定しています。

メディア視聴時間の減少

調査結果によると、日本におけるメディア視聴時間は減少傾向にあります。これまで安定して約4時間半だった視聴時間が、最新調査では4.1時間となっており、2024年度の4.4時間から減少しています。特にテレビの視聴時間は、2022年度の1.9時間から1.5時間へと減少しており、この傾向は若年層のみならず、すべての世代に見られます。

タイパ志向とAIの影響

視聴時間が減少している背景には、消費者の間でのタイムパフォーマンス（タイパ）意識の高まりが挙げられます。限られた時間の中で効率的に情報を消費したいという志向が強く、受動的なメディア接触から、能動的なコンテンツ消費へとシフトしています。また、生成AIの普及により、情報取得の手段が多様化しています。これは特に若年層に顕著であり、彼らはAIを利用して情報を調べたり整理したりする傾向が強まっています。

コンテンツの長さと構成への影響

SVODやAVODの利用者は、隙間時間での視聴や倍速再生を好む傾向があり、タイパ志向が鮮明になっています。このため、コンテンツの長さや提供形式も変化していくことが予想されます。特にドラマやニュースなど、リアルタイム視聴が重要とされていたジャンルの視聴割合は急激に減少しており、視聴者数自体が減っていることも注目されます。

スポーツコンテンツの視聴動向

スポーツ分野でも、視聴経路がテレビからSVODやAVODに流れている現象が見られます。特に2026年のワールド・ベースボール・クラシックがSVODサービスで独占配信されることが話題になっており、主要コンテンツのテレビ離れが進行しています。新聞、雑誌、SNSなど、従来のメディアからの視聴が減少する中で、いかに視聴環境を改善していくかが今後の課題となります。

情報取得行動の変化

BIの普及により、情報取得行動は明らかに変化しています。AIを使った情報取得は増加しており、特に若年層がその傾向を強めています。AIを活用する消費者はSNSやSVODの視聴時間が長く、テレビ視聴が短い傾向があります。この新しい視聴形態は、消費者が目的に応じて能動的に情報源を選択することを可能にしています。

デバイス利用の現状

利用デバイスの傾向を見ると、スマートフォンが引き続き中心的な地位を占めていますが、紙媒体の利用率も底堅く維持されています。デジタル化の進展の中で、依然として紙媒体が求められている部分も存在し、用途によって選択する動きが進んでいます。

まとめ

BCGの黒川パートナーは、「今回の調査では、メディア接触時間が減少し、タイパ志向の定着やAIの活用拡大により、消費者の行動がより能動的になっていることが明らかになった」と述べています。メディア企業にとっては、消費者行動の変化に即した戦略の再構築が急務です。限られた時間の中で、如何に価値あるコンテンツを届けるかが今後の鍵となるでしょう。