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公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）と世界保健機関（WHO）が、新たなパートナーシップを締結したことを発表しました。この協力関係は、顧みられない熱帯病（NTDs）の分野に注力し、医薬品やワクチン、診断薬へのアクセスを向上させることを主な目的としています。今回の覚書締結により、研究開発の強化や持続可能な調達システムの構築、国際的な認知度向上、そのほかの活動に取り組んでいく方針です。

GHIT FundとWHOの協力は、特に低中所得国におけるNTDsへの新薬開発を進めることに重きを置いています。GHIT Fundは、このパートナーシップを活用し、持続可能な開発目標（SDGs）やWHOのNTDsに関するロードマップ2021-2030に従い、より良い未来を目指していきます。WHOによると、NTDsは世界中で16億人以上が影響を受ける疾患群であり、特に貧困層の健康に深刻な危機をもたらしています。

GHIT FundのCEOである國井修氏は、この新たな協定がNTDsの研究と治療法の進展にとって重要なステップであると強調しています。彼は、「私たちは、GHIT FundとWHOの協力を通じて、さらなる研究開発の加速を図り、困難な状況下にある患者に迅速に薬を届けるための一層の努力を続けていきます」と述べています。

WHOのグローバルNTDプログラムのディレクター、イブラヒマ・ソセ・フォール氏は、GHIT Fundとの連携が顧みられない熱帯病との闘いにおいて大きな進展をもたらすと期待を寄せています。今回の協定により、革新的な治療法の研究開発が進むとともに、持続可能な資金調達メカニズムの確立につながると考えられています。

NTDsに対する意識を高めるためには、国際社会でのさらなる啓発活動が求められます。GHIT FundとWHOは、それぞれがもつリソースや専門知識を活かし、自らの役割を果たしていくことで、顧みられない熱帯病の撲滅に寄与していこうとしています。

この新たなパートナーシップの締結によって、GHIT Fundは、WHOが主催するワーキンググループやタスクフォースに参加し、顧みられない熱帯病に対する解決策を模索していく予定です。

GHIT Fundは、日本政府やビル＆メリンダ・ゲイツ財団などとの協力を通じて、NTDsと戦うプロジェクトに資金を提供し、治療薬やワクチンなどの製品開発を支援しています。世界の貧困層が健康を取り戻すための努力は、引き続き重要なテーマとなるでしょう。この取り組みが、世界保健の向上につながることが期待されています。

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