治験業務のデジタル化、StudyWorksが全国の医療機関に拡大中
株式会社Buzzreach(東京都港区)は、治験業務を支援するSaaSツール「StudyWorks」が、2025年5月までに全国で30施設に導入されたことを発表しました。このツールは特に特定機能病院や中核病院において、治験の効率化を目指しています。また、今年の夏にはDCT(分散型臨床試験)に対応する業務管理機能も導入される予定です。
DCTとは何か
DCT(Decentralized Clinical Trial)とは、従来の治験の枠を超え、治験に参加できる選択肢を増やす新しい取り組みです。治験業務を一つの医療機関に集約せず、複数の協力機関(パートナーサイト)と連携して効率良く進めることで、より多くの患者に治験の参加を促すことができます。これにより、治験のスピードや質の向上が期待されています。
StudyWorksの導入状況と評価
「StudyWorks」は、東北大学病院や金沢大学附属病院など、多くの治験を実施する医療機関に導入されています。導入医療機関からは、FMV(Fair Market Value)に基づく治験費用の算定や、自動集計機能が高く評価されており、これにより事務的な負担が軽減されています。また、治験に参加する患者のスケジュール管理を一元化することで、治験業務の標準化と進捗管理が容易になります。
DCT業務管理機能の追加
2025年夏からは新たにDCT業務管理機能が追加され、パートナーサイトとの連携が強化されます。具体的には、オンラインスクリーニングや患者の情報管理、治験スケジュールの調整といった機能が提供される予定です。これにより、医療機関や治験に関わる関係者は、個別に管理していた業務を統合し、よりスムーズに治験を進めることができるようになります。
企業の未来展望
Buzzreachは、今後も「StudyWorks」とその関連システムを通じて、治験業務の迅速化と効率化を図ります。治験に関わる全てのステークホルダーが一元的に管理できるデジタルプラットフォームを目指しているため、今後の展開が非常に楽しみです。
まとめ
治験業務のデジタル化は、医療業界にとって重要な進展と言えます。「StudyWorks」による治験支援は、その実施体制を強化し、より多くの患者に治験の参加機会を提供することにつながります。医療機関における治験のデジタルシフトは始まったばかりで、今後の進展が注目されるところです。