地震対策の重要性を再認識！耐震補強の進展と避難所の備えについて

地震対策の重要性を再認識

2025年6月21日、東京を拠点とする日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）は「南海トラフ地震対策＆心地よいインテリア」と題したオンラインセミナーを開催しました。このセミナーでは、参加者約190名のうち89名からの回答を基にした地震対策に関するアンケート結果が発表されました。その結果、地震への備えに関する意識が高まり、特に耐震補強への関心が大幅に増加していることが明らかになりました。

地震への備え

アンケート結果によれば、96%の参加者が地震への備えを実施しているとのことです。最も多くの人が実施している行動として「備蓄品の用意」が挙げられ、食料や非常用トイレの準備が優先されています。その次に多かったのが「家具の固定」や「緊急時の集合場所の決定」、さらに「非常用伝言ダイヤル（171）の確認」という結果でした。ただし、過去の2022年の調査と比較すると、非常用伝言ダイヤルの確認を行っている割合は減少した一方、耐震補強の実施は13%から30%に増加しています。これは、地震対策としての耐震補強の重要性が、年々その認知度を高めている証拠です。

避難所の把握

また、参加者のうち91%が自宅から最寄りの避難所を把握していることが分かりました。さらに、73%が「避難所に入れると思う」と回答しています。しかし、避難所の収容人数には限界があり、不足する可能性が考慮されています。最終的な選択肢として避難所を考えるよりも、まず自宅を安全な状況に保つことが重要であると多くの専門家から指摘されています。

住まいに関する意識

住まいについての意識調査では、「防災」が最も多い41%の支持を得ており、多くの参加者が壁や窓の改修、防災性能の向上を希望しています。この他にも収納に関するニーズが33%あり、日常生活における利便性の確保も求められています。これにより、住宅業界は耐震・防災面での情報提供を強化する必要があります。

木耐協の役割

木耐協は、地震災害から国民の生命と財産を守るため、全国約1,000社の工務店やリフォーム会社、設計事務所が協力し、「安全で安心できる家づくり・まちづくり」に取り組んでいます。今後も耐震補強や防災に関する啓発活動を続け、持続可能な住環境を整えることが求められています。2025年度の次回のオンラインセミナーは、9月13日、10月18日にも開催される予定です。地震に備えるための情報収集の重要性を感じる機会として、多くの方々に参加していただきたいものです。