従業員エンゲージメントを高めるための新しい挑戦と実践

従業員エンゲージメント向上の道筋

株式会社宣伝会議が主催する第1回従業員エンゲージメント研究会が、2023年7月31日に表参道のセミナールームで開催されました。このイベントは、企業が持続的に成長するために必要な従業員との信頼関係や組織の一体感を育むための実践的な場となりました。

人財会議とは

人財会議は宣伝会議が提供するプラットフォームで、HR部門や経営企画、広報部門向けに人的資本経営を推進するためのノウハウを共有するものです。メディアや教育講座、イベントを通じて、企業が従業員エンゲージメント向上に取り組むためのコミュニティを形成し、新たな知見を得ることを目指しています。

エンゲージメントの重要性

最近の調査では、従業員が組織の一員としての自覚を持つことが、企業の成長に大きな影響を与えることが明らかになっています。しかし、現実には経営陣と現場の従業員との間に認識のギャップが存在し、そのギャップを埋めることがエンゲージメント向上の鍵です。

今回の研究会では、「従業員体験向上への課題意識の共有」というテーマのもと、参加者がグループに分かれて具体的な課題について話し合いました。以下にいくつかの課題と、それに対するアプローチをまとめます。

1. 経営陣と人事担当者の間のギャップ
エンゲージメントの重要性について、経営陣と現場の人事担当者との間に明確な意識の差があると報告されました。両者間でこのギャップを解消し、共通の理解を持つことが求められています。

2. 施策の「自分事化」
会社の方針や人事施策が全社に浸透せず、社員の共感を得られていない現状があります。そのため、社員が施策を「自分のこと」として捉え、自社のファンになることが重要です。現場や顧客から距離のあるバックオフィスの社員が、現場を理解するためのコミュニケーション促進が必要です。

3. 経営陣との接点の強化
経営陣と社員の直接的な対話を促進する必要があります。社内報や対話の機会を設けることで、互いの考えを理解することが、エンゲージメント向上に貢献すると考えられます。また、社員同士の関係づくりにおいても、業務効率だけでなく、日常的なコミュニケーションや表彰の場を活用することが効果的です。

4. 施策の効果測定の難しさ
様々な人事施策が実施されていますが、その効果を測定することが難しいという声もありました。エンゲージメント・サーベイの結果が上昇することが、必ずしも施策の効果とは限らないため、社員や組織が主体的に取り組める文化の醸成が求められます。