生成AIを活用した英語教育事業が地方自治体で始動！

ジョイズ株式会社が推進するAI英語教育の未来

東京都港区に本社を構えるジョイズ株式会社が、文部科学省が実施する「令和6年度小・中・高等学校を通じた英語教育強化事業」の一環として、複数の地方自治体での採用を発表しました。このプロジェクトでは、ジョイズが提供するAI英語学習クラウド「TerraTalk」（テラトーク）が、教育現場における革新的な授業の実現をサポートします。

AIを活用した新しい教育モデル

今回の取り組みは、最新の生成AI技術を英語教育に導入し、生徒が「話す」「書く」という活動に積極的に取り組めるようにすることを狙いとしています。これにより、学習意欲を高める新たな教育モデルを確立し、英語教育の改善を目指しています。英語を使う機会の不足や学習意欲の低下といった課題に対して、AIを駆使することで解決策を提供することになります。

採用された自治体とその特徴

本事業を採用した自治体には、京都府、福岡県、島根県、神奈川県、福島県、長崎県長崎市、埼玉県行田市が含まれています。それぞれの自治体では、地域の教育課題に即したテラトークの活用法が模索されており、AIを通じて教師の負担を軽減し、生徒への教育効果を最大化することが目指されています。

TerraTalkの機能と教育への影響

テラトークは、独自に開発した発音・発話解析エンジンを中心に、スピーキングを重視したエクササイズを通じて学習を進めることができます。AIチャットボットとの会話練習は特に好評で、生徒各自が受け取るフィードバックをもとに自己学習を進めることが可能です。このシステムにより、生徒は英語の話す力や書く力を高め、より自信を持ってコミュニケーションを図れるようになります。

教育現場のニーズに応えるサポート

さらに、テラトークはただの教材ではなく、教育行政施策としての有効性も考慮されています。公立学校において授業運営の質を維持・向上させるため、検定教科書を中心にした授業とデジタルカルチャーを融合することで、効果的な教育が展開されます。各自治体内での教員や管理職の役割分担、ALTや専科教員の配置状況などに応じたサポートも行っており、厳しい自治体財政の中でも実効性の高い教育改革を進めています。

ジョイズの今後の取り組み

テラトークは2016年に個人向けにリリースされ、以降は法人や学校向けプランの提供も行っています。GIGAスクール構想の一環として、多くの教育機関に導入され、すでに170万人以上が利用している実績があります。これからも教育現場のニーズに応じたサービスの向上を目指して続々と進化を続ける予定です。

また、現在テラトークのトライアルを最大2ヶ月間無償で提供しており、興味のある学校や教育委員会はぜひこの機会に体験してみることをお勧めします。AIとの会話練習や発音評価を通じ、児童生徒や教師に新たな学びの場を提供できるでしょう。製品デモ予約や資料請求については、ジョイズの公式ウェブサイトからお問い合わせが可能です。