YouTube総研が設立、2020年には動画広告市場が2000億円に達する見込み

YouTube総研設立と動画広告市場の急成長

2018年3月15日、YouTubeを中心にインターネット関連の研究を行うシンクタンク「YouTube総研」が設立されました。この新たな機関は、YouTubeを活用したWEBマーケティングの進化を支えるための調査や広報・広告活動を行っていくことを目的としています。特に、同日に発表された第一回レポートでは、2020年の動画広告市場が2,000億円を超えるとの予測が示され、業界関係者から注目を集めています。

動画広告の成長を後押しする要因

YouTubeのユーザー数は10億人を超え、全インターネット人口の約3分の1を占めています。1日あたりの総動画視聴時間は10億時間を超え、その視聴回数も数十億回に達しています。このような背景から、動画広告市場は急速に成長しており、株式会社サイバーエージェントが行った調査によれば、2017年には1,093億円だった市場規模が、2020年には2,000億円を突破する勢いです。

特に若年層の間ではテレビ離れが進む中、スマートフォンでの動画視聴時間は増加し続けています。この動向は、今後も持続すると予測されています。加えて、株式会社CA Young Labが実施した調査でも、2017年には国内YouTuber市場が219億円規模に達し、2022年には579億円にまで拡大する見通しが示されています。

YouTubeが広告媒体としての地位を確立

動画広告の出稿先として、YouTubeは最も選ばれている媒体であり、マクロミルとデジタルインファクトの調査によると、68.8%の広告関係者がYouTubeを使用しています。続いてFacebookが49.8%、LINEが37.2%と続いています。このことからも、YouTubeが動画広告市場において今後ますます重要な役割を果たすことが明確です。

動画広告の種類と今後の展望

現在、最も成長を続けている広告の形式はインストリーム広告です。YouTubeの動画が再生される前に流れるこの形式は、全体の約7割を占める見込みです。また、WebサイトやFacebookのフィードに埋め込まれるインスクロール広告も、今後の主要な広告手法になると予想されています。

動画広告市場は、今後も成長が期待されます。スマートフォンや高速通信環境の普及により、企業は動画マーケティングを再評価し、戦略的に活用する必要があるでしょう。

YouTube総研の役割と今後の活動

YouTube総研は、最新のマーケティングトレンドを企業に知らせる役割を担い、定期的に調査結果を公開しています。新たなシンクタンクとして、YouTubeや動画広告に関する知見を深めることで、企業のマーケティング戦略を支援する活動を展開していく予定です。

設立記念セミナーでは、YouTubeを活用した最新のWEBマーケティングやSEO対策が講演され、無料で参加できる事前登録制ということで、多くの関心を寄せられることでしょう。今後、YouTube総研がどのように業界に影響を与えるか、注目です。