Z世代における退職代行サービスの利用意識調査結果

Z世代における退職代行サービスの利用意識調査

株式会社MERYが運営するメディア『MERY』は、Z世代の意識や行動に関する調査を定期的に実施しています。2025年4月の『お金に関するMERYアンケート』において、Z世代の退職代行サービスに対する興味や利用意向について新たなデータが明らかになりました。

調査結果の概要

調査によると、Z世代の約28.3%が退職時に退職代行サービスを「使ってみたい」と回答していますが、実際にそのサービスを利用した経験がある人はわずか3.7%という結果でした。興味は持たれているものの、実際に行動に移すことは難しいと感じる人が多いようです。

また、退職代行サービスの必要性については、約57.3%のZ世代が肯定的な意見を持っていることが示されました。これは、サービスの必要性を感じる傾向があることを意味しています。多くの人が、職場を辞める際には何らかのサポートが必要だと考えているのです。

退職の申し出方法

退職時の申し出方法に関する質問では、約69.4%が「直属の上司に対面で」伝えることを選んでおり、非対面の手段を取った人は全体の約3割にとどまっています。この調査結果からは、Z世代が対面でのコミュニケーションを重視している姿勢が伺えます。また、退職代行サービスを試したいと思っている人が多い一方で、実際の利用に関してはハードルが高いという現実も浮き彫りになりました。

相談相手は身近な存在

退職を考える際の相談相手については、「親」が33.3%で最も多く、次いで「友人」25.7%、「恋人・配偶者」22.0%という結果が現れました。これに対し、職場の上司に相談した人は16.2%、同僚は13.9%にとどまり、Z世代が退職に際して身近な人に頼る傾向が示されています。また、27.5%の人が誰にも相談せず自分だけで決断しています。少数ながらAIに相談したケースもあったことから、Z世代ならではの傾向も感じられます。

取り組みと今後の展望

『MERY Z世代研究所』は、Z世代のインサイトを抽出し、企業マーケティングに役立てるために設立されました。今回の調査結果をもとに、Z世代向けの新たなコミュニケーション戦略を検討する企業が増えることが期待されます。特に、Z世代の退職時の行動パターンや考え方を理解し、彼らに合ったサポートを提供することが今後の課題となるでしょう。このニーズに応えることによって、企業としてもさらなる成長が見込まれます。