月額330円からの本格MDR！個人向けセキュリティサービス登場

新たな時代のセキュリティサービス

近年、自宅で働くフリーランスや個人事業主を狙ったサイバー攻撃が急増しています。このような背景を受けて、株式会社サイバーセキュリティ総研は、新しい消費者向けマネージド脅威対応サービス、通称MDR（Managed Detection and Response）をお届けします。これは、日本発の試みで、2026年2月からの正式運用に先立って、2026年1月7日よりモニターユーザーの事前受付が開始されます。

費用対効果の高い新サービス

この新サービスの最大の特徴は、従来商業目的専用だったMDRを、個人や小規模の事業者向けに月額330円という破格で提供する点です。これまで、MDRは高価格がネックで、一般のユーザーには手が届かない存在でしたが、最新のAI技術とLINE公式アカウントとの連携により、実現が可能となりました。具体的には、月額990円の通常価格のプランも用意されており、いずれも手頃な価格で個人向けのセキュリティ構築が可能です。

サービスの開発背景

サイバー攻撃がエスカレートする中、特にフリーランスや在宅ワーカーはターゲットとされやすいです。従来のアンチウイルスソフトは脅威を検知して通知するだけで、実際の対策はユーザー任せでした。この状態では、即時に適切な対策を講じることが難しいため、MDRの必要性が高まっていました。この新しいサービスは、このようなギャップを埋めるために開発されました。

特徴的な機能

1. 世界最高峰のEDR技術

「SentinelOne」を採用し、自律型のAIエンドポイント保護を実現。未知の脅威やランサムウェアに対する高精度な検出・防御が可能です。特にオフラインでも動作する独立型セキュリティエンジンの存在が際立ちます。

2. 日本初の個人向けMDRサービス

AIエージェントによる24時間365日の監視を行い、脅威のレベルに応じた対応が自動もしくは半自動で行われます。

3. LINEによる直感的な管理

業界初のLINE連携により、脅威を検知した際には1分以内に通知。AIが解析した結果と推奨される対策を日本語で分かりやすく提示し、LINEボタンを押すだけで操作が完了します。

4. 手頃な料金設定

モニタープランは特にお得で、初期費用なし。契約期間は1年間で、先着100名までの限定受付となっています。

こんな方にオススメです

この新しいMDRサービスは、特にフリーランスや個人事業主（エンジニア、デザイナー、コンサルタント等）、リモートワークを行っている方、小規模なオフィスを運営している経営者、セキュリティに敏感な個人ユーザーに最適です。また、クライアントの重要データを扱う業務従事者にもおすすめです。

モニタープラン事前受付について

モニタープランの応募は、2026年1月7日午前10時から1月31日午後11時59分まで受け付けています。応募数には制限があり、先着100名様限定です。提供開始は2026年2月1日となり、気になる方は早めの応募をお勧めします。興味がある方は、モニター応募フォーム（こちら）から簡単に申し込むことができます。また、初期費用なしで契約が可能というのも、大きな魅力です。

この新サービスによって、個人でも手軽に高水準のセキュリティ対策が実現できるようになるだけでなく、安心してオンライン業務を行える環境が整います。