肺がん患者における多遺伝子検査の急増とその影響

肺がんは日本において最も多くの人命を奪う疾患として知られています。その中でも特に非小細胞肺がんに対しては、ここ数年で新しい治療法の開発が進められています。特に注目すべきは「分子標的薬」と呼ばれる治療法です。これらの薬剤は、がん細胞内の特定の遺伝子変異に作用するもので、従来の抗がん剤に比べて高い治療効果が期待されています。

分子標的薬の利用とその必要性

分子標的薬を活用するためには、特定の遺伝子変異を特定する「コンパニオン診断検査」が不可欠です。これによって、患者はどのような薬剤が自分に適しているのかを知ることができます。近年、遺伝子検査の実施率が飛躍的に上昇していることが、株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（以下、GHC）と一般社団法人アライアンス・フォー・ラング・キャンサー（以下、A4LC）による共同調査で明らかになりました。

特に注目すべきは、最新のデータに基づいた「2025年度版白書」が発表されたことです。3年前に発表された白書においては、遺伝子検査は主に1種類しか行われていませんでしたが、今回の調査では7種類の遺伝子を一度に検査できる「多遺伝子検査」の実施率が著しく上がっています。この検査は、保険適用で行われるため、患者にも利用しやすくなっています。

調査結果と今後の展望

今回の調査は、300の病院から集めた24,047人の肺がん患者のデータを分析したものです。分析の結果、2019年初頭に最も一般的だった3種類の検査項目数が、2022年には5種類、2023年には7種類に増加したことが分かりました。現在では、7種類の検査項目が全体の約3分の1を占めているとのことです。このような進展が、今後の肺がん治療にどのような影響を与えるのか注目されています。

また、白書では年代別の実施率の推移や、遺伝子検査項目ごとの実施率、さらには初回治療レジメン別の患者割合についても報告されています。これにより、患者がどのような治療を受けているかを詳細に追跡することができ、より個別化された治療方針の確立が期待されます。