自動車ユーザーの自然災害に対する意識の変化
2026年9月に実施された全国カーライフ実態調査では、自動車を所有し、月に1回以上車を運転する18歳から59歳の男女1,000人が対象となり、自然災害に対する意識と行動パターンが分析されました。本調査では、特に「道路の前方が冠水している場合、どのように行動するべきか?」という問いに焦点が当てられました。
調査の概要
調査は、ソニー損害保険株式会社が実施したもので、インターネットを通じて行われました。調査期間は2026年9月30日から10月1日で、1,000名の有効回答が得られました。具体的な調査内容は以下の通りです。
- - 調査対象: 自家用車所有者で、月に1回以上運転する18歳から59歳の男女
- - 調査方法: インターネット調査
- - 調査地域: 全国
自然災害による損害の実態
調査において、自然災害によって自動車に損害が生じた経験がある人は24.5%で、最も多く報告されたのが「大雨・ゲリラ豪雨」であり、次いで「台風」「大雪」などが続きました。一方で、72.8%の人々は、車を自然災害から守るための対策を講じていないと回答しています。この結果は、多くのユーザーが今後の自然災害に対して無防備であることを示唆しています。
冠水時の行動について
冠水している道路に対する認識について調査したところ、「タイヤの1/4くらいの深さまでなら走行できる」と考える人が61.3%いた一方で、実際には水深がタイヤの半分を超えると車内に浸水のリスクが高まります。さらに、冠水部分の深さが不明な場合の正しい行動として「進入せずにすぐに引き返す」が64.7%にとどまり、多くの人がリスクを理解していない現状が浮き彫りになりました。
街の避難時の知識不足
道路が冠水している状況で車を置いて避難する際には、キーをつけたままにすることが推奨されています。しかし、この知識を持っている人は51.2%に過ぎず、知識の差が年代別に見て顕著でした。特に40代以上では知識が高かったものの、30代では「知らない」が55.2%という結果となり、危機管理の意識が低いことが示されました。
緊急用具の備え
さらに、車用緊急脱出ハンマーが備え付けられているかという問いには、28.7%の人が持っていると回答し、特に10代・20代では37.6%に達しました。しかし、全体としては備え付けていない人が大多数を占める結果となりました。
結論
この調査結果から、自動車ユーザーには自然災害に対する危機意識や必要な知識が十分に浸透していないことが浮き彫りになりました。冠水などの際には適切な判断が求められますが、現状はリスク管理の意識が欠如していると言わざるを得ません。今後、より多くの情報提供や啓蒙活動が必要とされるでしょう。自分自身と大切な車を守るために、しっかりとした知識と対策を持って行動することが求められています。
詳細な調査結果については、
こちらからご覧いただけます。