酷暑の訪問看護現場に迫る熱中症対策の現状と課題

日本の夏は年々厳しさを増しており、「記録的な猛暑」という表現が当たり前になっています。この酷暑の中で、特に在宅で療養を必要とする方々に寄り添う訪問看護師の存在は不可欠ですが、その環境には厳しい現実が待ち受けています。2025年6月に厚生労働省は職場における熱中症対策を義務付ける改正労働安全衛生規則を施行しましたが、果たしてこの新ルールは現場にどれだけ浸透しているのでしょうか。

株式会社eWeLLが実施した緊急アンケート調査によって、訪問看護従事者596名から浮かび上がったのは、法律と現場の意識との乖離、そして従事者が抱える深刻なジレンマでした。

調査のポイント

1. 意識と実態の乖離
従事者の36.7%が業務中に熱中症の疑いを経験しており、対策意識は高いものの、具体的な支援は限られています。「自己責任」とされるケースも多く、実質的な対策が不足しています。

2. 利用者宅という壁
患者への啓発活動の最大の障壁は、特に「エアコンの使用拒否」です。経済的理由や価値観の違いから、看護師は自身の安全と利用者の意向との間で葛藤しています。

3. 新ルール届かず
罰則のある重要な法改正が施行されたにもかかわらず、67.4%の従事者がその内容を「よく知らない」と回答しています。情報の伝達に大きな課題があることが分かります。

訪問看護における法改正の遵守が難しい理由

訪問看護の現場は多様な環境に広がっており、特定の業種に限定されない「熱中症リスクのある環境下での作業」が対象とされています。以下が、その特徴です。

- 広範な対象作業場

31度以上や暑さ指数28度以上の環境に加え、エアコンのない自宅や高湿度の浴室も含まれています。特に在宅での介護は、環境の条件を満たしやすいです。

- 移動時間のリスク

訪問と次の訪問の間の移動にも注意が必要です。炎天下での自転車移動や、駐車後の車内の温度上昇も大きな危険因子です。

- 孤独な作業環境

オフィスでは味わえない、孤独な環境での業務が続きます。自分の健康状態を周囲に伝えられず、自己管理が求められる状況は、さらなるリスクを生む可能性があります。

調査結果から垣間見える現実

1. 業務中の熱中症経験と自己責任

調査によれば、業務中に熱中症または疑いを持つ従事者は36.7%に達しましたが、この状況において組織からのサポートは希薄です。自由記述からは、以下のような声が寄せられています。
>「ステーションでは対策はなく、個別で水分補給などの自己管理が求められています。熱中症になった場合も自己責任という対応が厳しいです。」

2. 反発とエアコン問題

利用者宅では、エアコンを使用しない理由が様々です。「もったいない」という理由から使用を拒絶されることが多く、看護師が利用者に配慮しつつも自らの安全を維持するのが難しい状況です。
>「エアコンがないと暑い部屋でケアを行うしかないため、残念です。」

3. 新たなルールへの認識不足

新たに施行された規則について認識が不足している現実も浮き彫りになりました。「知っている」と答えた従事者はわずか32.5%で、67.4%の人々がそれに関する情報を十分に得ていない状況が報告されました。

現場の声と今後の展望

調査には多くの具体的な意見も寄せられています。訪問看護業務の効率化や安全確保に向けた期待が高まっています。eWeLLは、このような声に耳を傾け、在宅医療の現場における課題解決を目指し、DXを活用して支援を行っていく意向です。特に、スタッフごとの負担を均一化し、適切な移動ルートを確保することで、一層の安全性向上を図ります。

今後も、現場の状況を改善し、より質の高い在宅医療を提供するための取り組みを進めていくことが求められています。