2026年衆院選、YouTube関連動画が視聴数28億回突破の驚異的成長

2026年衆院選とYouTubeの影響力

2026年2月8日の衆議院議員総選挙を控え、選挙情報ポータルサイト「選挙ドットコム」を運営するイチニ株式会社が発表した調査によると、今回の選挙ではYouTubeに投稿された関連動画の視聴数が28億回を超え、前回2016年の約10倍という驚異的な数字を記録しました。この調査は2026年1月27日から2月8日までに公開されたYouTube動画を対象に行われました。

調査内容と結果

調査は2026年2月9日から10日にかけて実施され、政治関連の動画、特に「衆院選」や各政党、候補者へのキーワードを含む動画が分析されました。特に興味深いのは、28億回の総視聴数のうち約8割が、政党や候補者以外の「サードパーティ」からの動画であるという点です。これにより、選挙における従来の情報発信モデルが大きく変化していることが伺えます。

この調査で明らかになったことは、特に短期間で準備が求められたため、各候補者や政党がYouTubeでの情報発信を重視した結果、大規模な視聴数に繋がったということです。具体的には、政党からの投稿が全体の12.0%に過ぎず、議員や候補者による動画はさらに低い4.2%でした。それに対抗する形でサードパーティが83.8%を占め、影響力を強めているのが現状です。

投稿形式別の視聴率

投稿形式を見ると、ショート動画が69.9%を占めるなど、新しいスタイルの情報発信が支持されていることがわかります。また、街頭演説や討論会の特定シーンを強調したコンテンツが多く拡散され、視聴者の関心を引くことに成功しています。

政党別の動画視聴数

政党別に見てみると、視聴数では自民党が約1億8,912万回でトップ、次いで中道改革連合が1億3,859万回で続いています。特に「高市早苗」氏に関する動画は約1億5,313万回視聴されており、候補者の中で際立った人気を誇っていました。このように、政党によって動画のポジティブ・ネガティブな反応が異なるのも興味深い特徴です。

切り抜き系チャンネルの台頭

調査結果によると、サードパーティーからの動画のうち「切り抜き系」チャンネルが73.3%を占めており、YouTuberやタレントによるコンテンツがそれに続きます。特に切り抜き系の動画は一部が再生数500万から1,300万回を超え、その影響力は無視できない存在となっていることが示されています。

まとめ

2026年の衆院選において、従来の政党や候補者自身の発信に加え、サードパーティによる切り抜き動画や解説動画が重要な情報源として機能しました。これにより、既存メディアを補完し、時には凌駕する役割を果たしていることが明らかになりました。このようなデジタルな影響力の拡大は、今後の選挙戦においてますます重要な要素となっていくでしょう。

※本記事の内容を引用時は必ず「選挙ドットコム調べ」と明記してください。