タウンズとiBodyの提携が拓く体外診断用医薬品の新たな可能性

タウンズとiBody、戦略的資本業務提携を発表

静岡県伊豆の国市に本社を置く株式会社タウンズと、愛知県名古屋市のiBody株式会社が、体外診断用医薬品分野での業務提携を発表しました。この提携により、タウンズがiBodyの第三者割当増資を引き受け、両社共同で製品開発を進めていくことになります。

タウンズとiBodyの背景

タウンズは1987年に設立された診断技術を専門とする企業で、多彩な体外診断用医薬品を製造・販売しています。特に新型コロナウイルスの影響を受けた2020年以降、その重要性が一層増している抗原検査キットの開発に注力しています。

一方で、iBodyは名古屋大学関連のベンチャー企業で、独自の「Ecobody技術」を用いてヒトや動物から高効率でモノクローナル抗体を取得することができます。この技術は、多様な疾患の診断に寄与する可能性が高いとされています。

提携の意義と期待

この提携が実現した背景には、タウンズがiBodyの技術に高い評価をしていることがあります。タウンズの代表取締役社長である野中雅貴氏は、「モノクローナル抗体市場は今後も成長が見込まれる中、iBodyとの協力によって診断薬の開発の幅が広がる」と期待を寄せています。

タウンズは、iBodyから取得した抗体を使い、より高品質な新型コロナウイルス抗原検査キットなどの開発を進め、診断精度を向上させる計画です。これにより、医療現場での迅速な診断が可能となり、感染症拡大防止にも寄与することが期待されています。

今後の展望

iBodyのCEO、天草陽氏もこの提携に対して非常にポジティブな見解を示しました。「タウンズというリーディングカンパニーと提携することで、当社の抗体技術が広く疾患診断に貢献できる可能性が大きい」と語っています。やはり、両社の技術とノウハウが融合することで、今後の体外診断用医薬品市場への影響は計り知れません。