「ライフスタイルトレンドレポート2024」全国調査結果発表：生活者の変化を探る

ライフスタイルトレンドレポート2024について

2024年版の「ライフスタイルトレンドレポート」が発表され、全国の生活者の消費行動や生活意識の変化が分析されました。この調査は1971年から始まり、40年以上の歴史を持つ最大規模の全国生活者調査であり、今年は約7400人のデータを基にしています。今回は主に二つの部構成となっており、I部では過去30年間の時系列変化が、II部では毎年設定されるテーマについて深掘りが行われます。

レポートでは特に「家族の意識変化と子育ての現在」に焦点が当てられています。調査から見えてきた生活者のライフスタイルの変遷を一緒に見ていきましょう。

1. レジャー活動の変遷

調査により、全国の13歳以上の男女が1年間に行ったレジャーを分析したところ、「1泊以上の旅行」が最も多く、割合は50%に達しました。これに対して、温泉訪問は35%、テーマパークへの訪問は22%でした。特に、海外旅行は全体の5%に留まり、過去の実績と比較して低調のようです。

レジャーの選択肢はいくつかの要因に影響されるものの、全体としてスコアは昨年より上昇しています。しかし、コロナ禍以前の2019年と比べると依然として低水準であることも考慮しなければなりません。特に、20代女性のレジャー参加率が高い傾向にあり、ジェンダーによる違いが際立っています。

2. 購買行動の変化

インターネットショッピングについての意識調査も行われました。「インターネットショッピングでの買物にあまり不安はない」と回答したのは43%でした。これは2006年調査から増加傾向にあります。一方で、「インターネットショッピングには不安がある」と答えたのは27%で、昨年と同じ結果でした。特に60代の女性においては逆に不安の声が多かったことも注目すべきポイントです。

3. 結婚・子供づくりの意識

結婚や子どもを持つことについての意識が多様化している現状が浮かび上がっています。「結婚したからといって子どもはつくらなくてもよい」との意見は全体で22.1%となり、過去数年で徐々に増加してきています。このことは、特に女性の就業者数増加に起因する仕事と育児のバランスに対する意識の高まりが影響していると考えられます。

調査データでは、結婚や独身、少子化が進んでいる一方で、家族の絆も深まっていることが示されています。「週に3日以上、家族そろって夕食をとる」と答えた人は49.1%に達しました。この数字は年間を通じて比較的一貫性があり、家族の時間を大切にする意識が根付いていることが伺えます。

エンディング

今回の調査結果からは、生活者の意識や行動が大きく変化していることが読み取れます。特に、ライフスタイルの変化や家族の在り方についての意識が多様化していることが強調されています。今後のマーケティングや経済動向において、こうした情報は重要な指標となるでしょう。

このレポートは、企業だけではなく一般の人々にとっても興味深い内容です。生活者の変化を読み解くことで、我々の未来の生活様式を見据える手助けになると考えています。