トレイダーズ証券、渋谷区立長谷戸小学校で金融経済教育の出張授業を実施!
次世代を担う子供たちの金融リテラシー向上を支援
外国為替証拠金取引事業(FX取引)等を営むトレイダーズ証券株式会社は、2024年6月から10月にかけて渋谷区立長谷戸小学校にて、取締役である外国為替ディーラーの井口氏による金融経済教育の出張授業を実施しました。
この取り組みは、同社グループが推進する次世代を担う若年層の金融リテラシー向上を支援する活動の一環として行われました。渋谷区が独自に推進する「シブヤ未来科」という探求学習プログラムに、連携企業として参加した同社は、独自のプログラムを提案し、渋谷区立長谷戸小学校と渋谷本町学園中学校で採用されました。
「人生100年時代へ 新時代を生き抜く、お金との向き合い方」をテーマに、全5回のプログラムを実施
長谷戸小学校6年生の「社会×お金」チームを対象に、6月から10月にかけて実施された出張授業は、「人生100年時代へ 新時代を生き抜く、お金との向き合い方」をテーマに、全5回のプログラムで構成されました。
授業内容は以下の通りです。
外国為替編(2回):円高・円安、金利、物価、景気、複利の効果等
株式編(2回):会社の役割、投資の意味、長期・分散・積立投資の効果
まとめ(1回):「50年後の世界と自分の未来を想像しよう」
児童の皆さんが楽しく学べる環境づくりを目指した工夫
抽象的な学習領域である金融経済をより直観的に理解できるよう、イラストやグラフを多用したビジュアル教材を作成しました。また、「5年前にどの業種の株を買えば最も儲かった(損した)か」との設問について少人数のグループで意見を交換し合うワークショップ形式を取り入れるなど、児童の皆さんが楽しく学べる環境づくりを目指しました。
授業の分かりやすさと満足度において100%の肯定的な評価を獲得
10月24日に実施した5回目の出張授業後に実施した参加児童の皆さんへのアンケート結果では、授業の分かりやすさと満足度において100%の児童が肯定的な回答をし、94%の児童が「ぜひすすめたい」「すすめたい」と回答しました。
教員からの喜びの声
「渋谷区立長谷戸小学校6年担任の伊平・倉富です。4月にこのテーマプロジェクトがスタートして、児童は様々な切り口から今後自分たちに降りかかると言われている様々な課題を知りました。これまでの学習とは違い、『危機感』を感じながら学びと向き合っていることが、達成すべきゴールが達成されていない現実、迫るタイムリミットを表しているように感じます。【私たちの行動が、地球の未来を決定する。】というテーマに向かった時、教員がもっている知識や経験だけでは見せてあげられない景色がありました。そんなところを解決・協力してくれたのがトレイダーズさんです。取締役である外国為替ディーラーの井口さんが普段行っている業務や知識、経験というものは、子供たちが本やインターネットで調べるだけでは知ることが出来ないことがたくさんありました。そして今、それらの学びを生かして、新たに企画・作成に勤しんでいます。企業との連携を通して、学校では体験することが出来ない、生きた学びを肌で感じてもらえたことに感謝しております。」
金融リテラシー向上への取り組みを継続
トレイダーズ証券は、今後も出張授業や職場体験プログラムの実施、その他各種イベントへの参加を通じて、幅広い層の金融リテラシー向上に資する金融経済教育活動を推進していくことを目指しています。
お客様に信頼されるFinTech企業として、未来に投資できる社会の実現へ
同社は「顧客第一主義」を掲げ、個人投資家の皆様に機関投資家に負けない投資環境を提供することを経営方針としています。お客様からいただいたご意見やご要望を大切にし、期待以上のサービスを生み出すことを目指し、個人投資家の方でも安心して投資ができる環境づくりを実践しています。
今後も、お客様から最も信頼されるFinTech企業として、だれもが未来に投資できる社会を実現させるべく、個人投資家の金融リテラシー向上に貢献しながら、お客様と社会が求める新たなサービスの提供にチャレンジし続けていきます。
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トレイダーズ証券サステナビリティの取り組み
トレイダーズ証券概要
名称: トレイダーズ証券株式会社
代表者: 代表取締役 須山 剛
所在地: 東京都渋谷区恵比寿4-20-3恵比寿ガーデンプレイスタワー28階
URL: https://traderssec.com/
事業内容: 第一種金融商品取引業、第二種金融商品取引業、投資助言・代理業、デリバティブ取引(FX、暗号資産 CFD)、証券取引(私募の取扱)
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加入協会・基金: 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、日本投資者保護基金