ZenGroup代表が「Reuse×Tech Conference for 2026」で越境ECの未来を語る

ZenGroupの代表が「Reuse×Tech Conference for 2026」に登壇

大阪市に本社を置くZenGroup株式会社は、越境EC事業を展開しており、最近「Reuse×Tech Conference for 2026」に参加しました。このカンファレンスはリユース事業のテクノロジー活用を促進することを目的としており、リユース経済新聞が主催しています。代表取締役のスロヴェイ・ヴィヤチェスラヴ氏がセッションで発表を行い、中古品の越境EC市場におけるトレンドと展望について詳細に解説しました。

Reuse×Tech Conferenceの概要

このイベントは2025年10月21日と22日の両日にわたり、東京都にあるTODA HALL & CONFERENCE TOKYOで開催されました。カンファレンスは両日ともに午前10時から午後6時まで行われ、10月22日の夜には懇親会も予定されていました。このカンファレンスは、リユース市場におけるテクノロジーの活用法を探るプラットフォームとして、業界の関係者が一堂に会し、情報を共有する貴重な機会となりました。

中古品越境ECの動向

ZenGroupが登壇した背景には、同社が蓄積してきた950万点超の発送データがあります。このデータを基に地域やカテゴリごとの需要分析を行い、販売の最適化に努めていることが評価されました。同社の発送品の約7割を中古品が占めており、中古市場に関する深い知見も持つZenGroupは、自社の経験をもとに業界の活性化に寄与することを目指しています。

「なぜ世界は日本の中古品を買うのか？」というテーマで行われた講演では、スロヴェイ氏が越境ECの視点から世界市場の中古品動向の分析と今後のトレンドについて具体的なデータを交えながら説明しました。特に、中古品の持つ価値や日本製品の人気について、多くの参加者に新たな視点を提供する内容となったようです。

スロヴェイ・ヴィヤチェスラヴ氏について

ウクライナ出身のスロヴェイ氏は、東京大学大学院で修士号と博士号を取得後、2014年にZenGroupを設立しました。以来、日本の越境EC市場の拡大に寄与する各種サービスを展開し、海外に向けて日本の商品を届ける重要な役割を担っています。

ZenGroupのビジョンとサービス

ZenGroupは「世界の越境EC販売額20％を日本に」というビジョンを掲げ、買い物代行サービスの「ZenMarket」、文房具のECサービス「ZenPop」、越境ECモール「ZenPlus」、プロモーションサービス「ZenPromo」など、多岐にわたるサービスを展開しています。これらのサービスによって、日本の企業やブランドの越境ECをトータルで支援しています。現在、19言語に対応し、世界175の国で日本の製品を販売しており、会員数は300万人を超える状況です。

今後、ZenGroupは海外市場への販路拡大に向けて様々な取り組みを進めていく考えを示しており、日本の商品がもっとシンプルに世界で受け入れられるよう、さらに力を注いでいく予定です。イベントに参加した多くの業界関係者は、今後のZenGroupの動向に期待を寄せています。