三井不動産と冬季産業再生機構、地球環境保全に向けた新たな取り組み

三井不動産と冬季産業再生機構が共に育む、未来の森

三井不動産株式会社（以下、三井不動産）と一般財団法人冬季産業再生機構、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC）が連携し、北海道上川郡美瑛町にて植林研修活動を行いました。この活動は、地球環境の保全に貢献するための重要な取り組みです。

環境との共生を目指す「終わらない森」

三井不動産は、「＆ EARTH for Nature」という環境との共生を宣言し、自然と人々、地域が一体となった持続可能な環境を構築しています。この取り組みの一環として、北海道に約5,000haの森林を保有し、その森を利用した「植える」「育てる」「使う」のサイクルを確立しています。これまで2008年から社員研修の一環として植林研修を実施しており、社員に自然環境について学ぶ機会を提供しています。

今年の植林活動には、TEAM JAPANのアスリート7名がともに参加しました。規模としては4回目となるこの活動は、冬季競技のための雪資源を保全し、後世へとつなげる重要な一歩です。

植林研修の様子

参加したオリンピアンたちが三井不動産の社員とともに苗木を植える様子は、非常に感動的でした。オリンピックで活躍する選手たちが、環境の大切さを実感しながら、一つひとつの苗木に想いを込めて植えていきました。

参加した小谷実可子常務理事は、「この活動を通じてスポーツの力で社会貢献をする意義を感じた」と語り、村上めぐみ副委員長も「自然と人のつながりを実感できた」と述べています。

持続可能な社会への道

三井不動産の海藤明子取締役は、研修を通じた学びが自然環境と企業人との出会いにつながることを強調しました。冬季産業再生機構の皆川賢太郎代表理事も、植林活動が雪を育む森を守り、スポーツの未来を支えると信じています。

このように、この活動は単なる植林にとどまらず、企業とアスリート、地域が一体となって取り組む社会貢献のモデルケースとなっています。

三井不動産の持続可能な森林管理

三井不動産は、森林の持続可能な経営に向けた取り組みを行っており、SGEC認証を取得しています。これにより、植林や育成、伐採の計画的な管理が進められ、環境保全に寄与しています。

また、北海道留萌市では、間伐を実施しつつ、生物多様性を維持するための努力も行っています。これらの取り組みは、環境省によって「自然共生サイト」として認定されました。

冬季産業再生機構との連携

冬季産業再生機構は、雪資源の保全の重要性を訴え、アスリートや地域の声を反映させた取り組みを進めています。環境問題や持続可能な社会の構築に向けて、様々なイベントやプロジェクトを通じて情報を発信しており、社会全体での環境意識を高めることが求められています。

未来への希望

三井不動産と冬季産業再生機構の取り組みは、未来を見据えた環境保全の実践例です。今後も、多くの参加者がこのような貢献活動に参加し、持続可能な日本を築いていくことが期待されています。これからの時代、企業と個人が共に手を取り合って環境問題に取り組んでいくことが、重要な使命であるといえるでしょう。

このような活動を通じて、次世代へと自然を承継し、持続可能な社会を目指す動きがますます広がっていくことを期待しています。