野村貿易がサステナビリティ基本方針を制定、持続可能な未来を目指す

野村貿易が新たな挑戦：サステナビリティ基本方針の制定

109年の歴史を持つ総合商社、野村貿易株式会社（東京都港区、代表取締役社長：藤原英昭）は、持続可能な未来創造に向け、「野村貿易グループサステナビリティ基本方針」を策定しました。この方針は、同社の主要な事業領域である「食と健康」「装いと暮らし」「産業と技術」の観点から、サプライチェーン全体における持続可能性の向上を目指しています。

背景と意義

同社グループは、その事業活動が地球環境や社会に与える影響を深く理解し、社会課題の解決を事業に反映させることが求められる現代において、サステナビリティに対する責任を強く認識しています。今回の基本方針の制定は、これまでの取り組みの延長線上にあり、持続可能な社会への貢献を果たすための第一歩となります。

理念と目指す未来

創業以来受け継がれる企業理念、「驀直進前（まくじくしんぜん）」の精神の下、未来に希望を持ち、すべての社員の心の豊かさを大切にします。この精神を基に、社会との共存共栄を実現し、新たな価値の創造を果たしていく所存です。特に「食と健康」に関連する事業からは、日本の食文化や安全な食品供給体制の確立に寄与し、「装いと暮らし」の領域では、持続可能なファッションの普及に力を入れます。

重要課題と取り組み

野村貿易グループは、サステナビリティ推進の一環として、解決すべき4つの重要課題（マテリアリティ）を特定しました。これらの課題に対しては全社を挙げて貢献し、社会全体の幸福に寄与することを目指しています。価値創造プロセスの実践では、創業当初から続く企業文化や多様な経営資源を活かし、ビジネスを通じて社会問題の解決へ貢献します。