EV充電施設データが国土交通省の白書に掲載されました。ENECHANGEの取り組みと成果

EV充電施設データが国土交通省の白書に掲載

ENECHANGE株式会社は、自社が運営するEV充電スポット情報サイト「EVsmart.net」のデータが、国土交通省ので発表された「令和7年版首都圏白書」に参照されたことを発表しました。このニュースは、高まる電気自動車（EV）の需要とそれに伴う充電インフラの整備が進んでいることを示しています。

首都圏白書とは何か

「首都圏白書」は、国土交通省が首都圏の整備状況を毎年報告するもので、国会に提出されます。この白書は、首都圏整備法に基づき地域の発展を目指し、必要な情報を提供しています。

2025年5月27日には「令和7年版」が閣議決定され、その中でENECHANGEの「EVsmart.net」が提供する充電施設のデータが取り上げられました。これにより、同サイトが信頼される情報源として認識され続けていることが証明されました。

EV充電施設の現状

首都圏における最新のデータによれば、2025年2月末時点で、EV充電施設は6,222か所、さらに水素充填施設は47か所設置されています。これらの施設は、東京都およびその近隣の3県に集中しており、特にEVの普及に影響を与えています。

EVsmart.netについて

「EVsmart.net」は、ENECHANGEが運営する日本のEV充電スポット情報サイトで、業界最大級の情報量を誇ります。このサイトでは、最新の充電スポット情報やユーザーからの口コミを提供しており、EV利用者が安心して充電できる環境の整備に貢献しています。

充電スポットの数は急速充電器が9,451件、普通充電器が14,835件（2025年6月2日時点）となっており、EVユーザーにとって非常に利用しやすい環境が整いつつあります。また、サイト内には154,338件の口コミが寄せられ、ユーザー同士のリアルな情報交換も行われていることが分かります。

ENECHANGEの今後の展望

ENECHANGEのエネルギークラウド事業部の柏木隆宏部長は、「国土交通省の白書でデータが参照されたことを大変光栄に思い、今後も正確な情報提供に努め、EV社会の発展に寄与したい」と述べています。同社は、脱炭素社会実現に向けデジタル技術を駆使し、持続可能なエネルギー利用の促進に取り組んでいます。

2020年には東京証券取引所マザーズに上場後、急成長を遂げており、エネルギー業界における「自由化・デジタル化・脱炭素化・分散化」に関するSaaS事業を展開しています。今後もENECHANGEはEV充電施設の情報提供を通じ、より多くのユーザーのニーズに応えていくことでしょう。

まとめ

電気自動車の普及が進む中で、充電インフラの整備はますます重要な課題となっています。ENECHANGEが提供する「EVsmart.net」のデータ参照は、その進行状況を示す証拠です。ユーザーが利用しやすい環境が整うことで、ますます多くの人々が電気自動車にシフトすることが期待されます。今後もENECHANGEの動向に注目です。