高齢者雇用の意識調査結果から見えたシニア世代の働く意欲と期待

高齢者雇用に関する意識調査の結果

2025年4月からの高年齢者雇用安定法の改正が迫る中、株式会社プロフェッショナルバンクのHR研究所は、シニア世代の就労意欲に関する意識調査を実施しました。この調査の結果、65歳以上のシニア世代が働きたいと考える割合は約7割に達し、今後の高齢者雇用の動向に注目が集まっています。

調査概要

この調査は、20～59歳の現役世代と、定年後も引き続き働く60～64歳のシニア世代を対象に行われました。調査日は2025年2月3日で、有効回答数は1,014件です。

シニア世代の就労意欲

調査結果によれば、65歳以降も働きたいと考えるシニア世代は、非常に意欲的な回答を示しました。「非常に意欲がある」と「やや意欲がある」と答えた合わせて約7割が働き続けたいと答えています。その理由には、経済的な面だけでなく、健康維持や生きがいを求める姿勢も見受けられます。例えば、74.7％が経済的理由を、51.2％が健康維持を、そして34.3％が生きがいを感じるためと回答しています。

現在の職場での継続希望

さらに、シニア世代の約8割が現在の職場で働き続けたいという要望を持っています。それに加えて、労働時間を減らすことを望む声も多く、現状の働き方に対して安定を求める意向が伺えます。実際に、シニア世代の66.1%が「現在と同様に働きたい」と述べています。

現役世代のシニア雇用に対する意識

興味深いのは、現役世代（20～59歳）とシニア世代双方が65歳以上の方の経営・管理職登用に対して前向きな姿勢を示している点です。実際、正規雇用として働くシニアは40.1%で、非正規雇用が48.7%、役員として働くシニアも約10%に達しています。両世代とも、経営層や管理職としてのシニア雇用を歓迎する傾向があります。

シニアと一緒に働くメリット

シニア世代と働くことには、「豊富な経験や知識の共有」が最大のメリットとして挙げられました。現役世代からは65.0%、シニア世代からは67.4%がこの意見を支持しています。一方で、65歳以上の方との就労においては、体力や健康面への配慮が重要視されています。現役世代の42.0%、シニア世代の54.8%がこの点を挙げており、世代間の理解と配慮が必要です。

シニアの役割と期待

調査では65歳以上の方の適切な役割についても触れられ、知識を活かした専門的なポジションや、若手社員の教育・指導担当が求められています。このように少子高齢化社会が進む中で、シニア世代がどのように経済活動に貢献していくかは、今後の大きな見通しとなるでしょう。

まとめ

今回の意識調査から、シニア世代の就労意欲は非常に高く、特に経済的、健康的、そして生きがいを求める理由が彩った結果となりました。また、現役世代からの期待の声も高く、共に協力していく未来が求められています。こうした状況を踏まえ、高年齢者の雇用環境は今後も大きな課題であり、企業としての取り組みが重要になってくるでしょう。