猛暑対策を進化させる新型ウェアラブルデバイスの機能と展望

2025年に施行予定の職場の熱中症対策義務化に先駆け、ミツフジ株式会社と株式会社ソラコムは、ウェアラブルデバイス「hamon band」の新モデル、つまり「hamon band N」を発表しました。この新しいデバイスは、作業者の安全を守るための重要なツールとなります。

熱中症リスクの可視化

新型「hamon band N」は、作業者の脈波データを基に体温の変動をリアルタイムで分析し、猛暑リスクを音や光、バイブレーションでお知らせします。特に作業現場では、このような情報が迅速に伝達されることが重要であり、これにより作業員は自らの状態を把握しやすくなります。

また、従来モデルとの大きな違いは、最新のセルラー通信機能を搭載し、確認したリスク情報をクラウド経由で現場の責任者にもリアルタイムで通知できることです。これにより、複数拠点にいる作業者の健康状態を遠隔で一元管理できるため、迅速な対応が可能となります。

SORACOMがもたらす通信能力

この新型デバイスのプロセスで特筆すべきは、SORACOMのeSIMを活用しました。構造がコンパクトで軽量なウェアラブルデバイスに対して、高い耐振動性を持つ通信機能の導入は、作業環境での運用に最適です。

SORACOMは、通信を利用する際の柔軟なプランを提案しており、未使用時のコストを抑えつつも在庫管理が行いやすくなります。これにより企業は効率的にデバイスを導入することが可能です。さらに、通信の状態はWebコンソールやAPIを通じて確認できるため、独自のシステムでスムーズに運用できます。

産業界への影響と展望

ミツフジ株式会社のCOO、白鯛有希氏は、「当社は特許取得済のアルゴリズムを用いて、安心できる作業環境の構築に全力を注いできた。新モデル『hamon band N』の通信機能によって、より多くの人々へこのソリューションを届けられることに期待を寄せている」とコメントしています。

一方、ソラコムの齋藤洋徳氏も、「ミツフジの革新的な技術開発に関わることができ、大変光栄。今後もこのような取り組みを通じてIoTプラットフォームを進化させ、社会課題の解決に貢献していきたい」と述べています。

今後の展開

「hamon band N」は、販売開始からのわずか数ヶ月で7万本の導入実績を持ち、建設業や製造業を中心に注目されています。熱中症対策が義務化される2025年には、さらなる需要が見込まれており、特に安全管理の向上や業務効率の改善が期待されます。

このような新しい技術革新は、危険な環境で働く人々の安全を確保すると同時に、作業の効率を向上させるものとなるでしょう。今後、より多くの現場での実績が期待されます。これからの時代、テクノロジーがどのように人々の生活を支援するのか、その進展から目が離せません。