中堅・小規模プラントの現場DX推進に向けた研究会の新たな取り組み

2023年度に設立される「中堅・小規模プラントの現場DX推進に関する研究会」では、プラント現場におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)を円滑に進めるための取り組みが行われます。主に中堅・小規模企業を対象に、設備保全総合研究所と横浜国立大学が共同運営し、専門的なリスク分析チームを持たない企業にも実施計画を提供します。

この研究会では、現場DXの推進に関する課題解決を目指し、特に防爆エリア規格に関する勉強会に力を入れます。これにより、参加企業は最新の規格や具体的なケーススタディを学ぶ機会を得ることができます。2023年度の研究活動としては、防爆ガイドラインの活用を広めるための具体的ツールの開発を予定しています。

現在募集が行われているのは、設備オーナー企業、エンジニアリング会社、サプライヤーなど、多様なプラント関係企業です。この研究会を通じて、参加企業同士の連携を強め、共創の場を築くことが目指されています。

研究会の一環として、現場における電子機器の活用促進や課題の整理も図られ、参加者にはDX推進に向けた提言が提供されます。このような活動を通じて、プラント業界におけるデジタル化の進展が期待されています。

さらに、横浜国立大学のリスク共生社会創造センターは、リスク共生の概念を基にした社会実装の研究を行い、企業や社会が直面するリスクについても共同で取り組みます。これは、安全で安心な社会を実現するための重要なステップとなります。

研究会への参加を希望される企業は、2023年3月31日までに申し込みを行う必要があります。興味のある企業は、研究会の詳細や問い合わせ先を通じて情報を得ることができます。

設備保全総合研究所は、クラウド型Webアプリケーションを通じてプラント保全に特化したDX支援を行っており、今後の活動がますます注目されています。また、リスク共生社会創造センターは、学術研究の成果を社会に実装するため、先端の技術や知識を活用していきます。これにより、プラント業界が一丸となって新たな挑戦に向けた一歩を踏み出すことが期待されます。