阪神電気鉄道が6回目の健康経営優良法人に認定

阪神電気鉄道が健康経営優良法人に認定

阪神電気鉄道株式会社（本社：大阪市福島区、社長：久須勇介）は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施している「健康経営優良法人2025（大規模法人部門（ホワイト500））」に認定されました。このニュースは、同社にとって6回目の認定となります。これにより、同社の健康経営に対する積極的な取り組みが改めて評価されました。

健康経営の重要性

阪神電気鉄道では、「人の尊重」を経営理念の中核に据えています。従業員やその家族の健康が、会社の持続可能な成長の基盤であるという考え方に基づき、2018年に「健康宣言」を制定しました。また、2020年には「阪急阪神ホールディングスグループサステナビリティ宣言」を発表し、健康経営の推進が重要なテーマの一つとして掲げられました。

健康経営の推進には、各部門長、産業医、健康保険組合、人事部から構成される「健康経営推進委員会」による課題分析が重要です。この委員会は、具体的な施策の立案とその検証を行い、継続的な改善に努めています。

取り組みの具体例

特に注力しているのは、以下の五つの健康課題です。
1. 生活習慣病: 特定保健指導の実施率向上を目指しています。
2. 喫煙による健康障害: 本社で禁煙デーを設け、禁煙外来補助を行っています。
3. がん: がん専門医によるセミナーを開催し、意識向上に努めています。
4. 精神系疾患: メンタルヘルス研修やカウンセリングルームの設立を通じて、心の健康をサポートしています。
5. 長時間労働による健康障害: ノー残業デーを導入し、労働環境の改善を図っています。

これらの施策を通じて、従業員一人ひとりが最大限に能力を発揮できるよう、健康維持増進に向けた取り組みを今後も進めていく方針です。

地域貢献に向けた姿勢

阪神電気鉄道は、健康経営による貢献を地域や社会へと広げていく意向を持っており、従業員が健やかに活躍することが、企業としての責任だと考えています。これからも「“たいせつ”がギュッと。」というブランドスローガンのもと、一人ひとりのお客様の大切なニーズに応えながら事業を展開していく所存です。

健康経営優良法人認定制度は、特に優れた健康経営を実践する法人を顕彰するものであり、従業員の健康管理を経営的視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人として社会的な評価を得ることを目指しています。これによって、企業が持つ健康への価値観が広がり、より良い社会の実現に寄与することが期待されています。

この取り組みを通じて、阪神電気鉄道は今後も健康経営の成功モデルとして成長を続けていくことでしょう。

阪神電気鉄道公式サイト

発行元：阪急阪神ホールディングス、大阪市北区芝田1-16-1