大鵬薬品、つくば研究所に太陽光発電設備を導入し環境負荷削減を目指す

大鵬薬品のサステナビリティへの貢献

大鵬薬品工業株式会社が、茨城県つくば市にある同社の創薬拠点に新たに太陽光発電設備を設置しました。この設備は2026年10月に運用を開始予定で、年間約185トンのCO2排出削減が見込まれています。これは、地元環境への負荷を軽減することを目指したもので、同社は今後も環境への取り組みを強化していく意向を示しています。

環境保護のための具体的な施策

大鵬薬品は、大塚グループの一員として「地球環境への負荷低減」を重要な課題と認識しています。特に「カーボンニュートラル」達成に向けた施策を進めており、すでに全工場と研究所においてCO2フリー電力を導入。加えて、オフィス部門では「グリーン電力証書」の活用を行い、持続可能なエネルギーの使用促進を図っています。

これまでの主な取り組みの一環として、2025年には北島工場への太陽光発電設備の導入が完了予定で、同工場は年間約4,400MWhを発電し、CO2削減量は1,880トンにものぼると予測されています。これにより、大鵬薬品は自社での再生可能エネルギーの使用拡大を図っていくことになります。

つくば研究所の太陽光発電設備

今回設置された太陽光発電設備は、以下のような規模で運用される予定です：

- パネル数： 1,278枚
- 発電容量： 350kW
- 推定年間発電量： 約500MWh
- 年間CO2削減量： 約185トン

この設備は、次世代のエネルギー調達の一環として、地域に根ざした持続可能な成長を目指す大鵬薬品のコミットメントを示しています。

大塚グループとしての長期ビジョン

大塚グループは、2050年に事業活動における環境負荷をゼロにする「ネットゼロ」という環境ビジョンを掲げています。これには、2028年までにCO2排出量を50%削減し、自己創出の再生可能エネルギーを20%まで引き上げることが含まれています。この目標達成に向け、グループ全体での連携を強化し、各社が一体となって取り組んでいく方針です。