BASFと日本農薬、果樹生産者向けの農薬供給契約を締結

BASFと日本農薬の新たな提携

BASFジャパン株式会社と日本農薬株式会社は、果樹生産者向けの農薬供給契約を結びました。この契約のもと、BASFは7種類の果樹向け農薬を提供します。具体的には、殺菌剤6製品と殺虫剤1製品が含まれており、これにより日本農薬は果樹生産者の病害防除と害虫管理を支援します。この取り組みは、果樹生産者がより効果的に作物を守るための重要な一歩となります。

供給契約の背景

BASFは、果樹生産者のニーズに応じた高品質な農薬を提供することで、日本農業の発展に寄与することを目指しています。日本農薬は、2025年10月1日からこの契約に基づく製品の販売を開始します。この提携を通じて、BASFは日本農薬の強力な市場基盤と専門知識を活用し、農業者に対する技術サポートも行っていくとのことです。

持続可能な農業の推進

BASFは、「農業が、好きだから」という理念のもと、農業の持続可能性を重視してきました。急速に増加する人口に対応するために、健康的で手頃な価格の食料の安定供給が求められています。そのため、BASFは提携パートナーや農業の専門家と連携し、持続可能な農業を支える革新的なソリューションを提供します。

2024年には、約9億1900万ユーロを研究開発に投資する計画であり、これにより新たな解決策の実現を目指します。農業者や生産者とともに、最高の結果を出せるよう支援するために、種子や作物の特性、農薬やデジタルツールを組み合わせていきます。

日本農業への影響

新たな供給契約により、BASFは日本農薬の果樹分野に製品ラインアップを増強し、果樹生産者にとって使いやすい環境を提供します。これによって、農業者は一層安心して自らの作物のケアに専念できることでしょう。このような取り組みを通じて、BASFは農業の未来を支える役割を果たしていく考えです。

企業情報

BASFは、ドイツ・ルートヴィッヒスハーフェンに本社を置く世界的な化学企業です。持続可能な将来のために化学で良好な関係を築くことを企業目的として掲げており、環境との調和を図りながら経済成長を追求しています。BASFは112,000人以上の社員を擁し、世界中のほぼすべての産業に関わっています。BASFについての詳細は公式ウェブサイトをご参照ください。

この新しい契約を通じて、BASFと日本農薬は日本の農業の発展に貢献し、持続可能な農業の実現に向けて進んでいくことでしょう。