BIGLOBE、なりすましメール防止対策を強化しセキュリティ向上

BIGLOBE、なりすましメール対策を強化

ビッグローブ株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：山田靖久）は、顧客を悪質なメールから守るための新たなセキュリティ対策を発表しました。特にフィッシング詐欺などのなりすましメールが社会問題化している中で、同社は送信ドメイン認証技術である「DMARC」（ディーマーク）のポリシーをより強化し、悪質なメールの流入を減らす取り組みを開始します。

1. DMARCポリシーの強化

2025年7月28日より、BIGLOBEから発信されるメールのドメイン設定を見直し、既存の「none」から「quarantine」に変更します。この新しい設定により、なりすましメールは受信側のメールサーバーによって迷惑メールフォルダに隔離される可能性が高まります。DMARCは、送信元のドメインを認証する仕組みで、これを利用することで、受信者は信頼のおけるメールだけを受け取ることができるようになります。

2. BIMI技術への対応

さらに、2025年内を目指して企業のブランドロゴをメール内に表示する技術「BIMI」（ビミ）にも対応予定です。これにより、正規のメールには対応するブランドロゴが表示されることで、受信者は一目で信頼できるメールかどうかを判断できるようになります。こうした技術の導入によって、ユーザーのセキュリティ意識も高まります。

3. 高まるなりすましメールの脅威

最近では、実在する企業やサービスを装った悪質なメールが増加際立っています。こうしたメールは、偽のウェブサイトへ誘導し、個人情報やクレジットカード情報を窃取する手口が一般的です。BIGLOBEは、これらのなりすましメールから顧客を守るための取り組みを強化することで、安心してインターネットを利用できる環境の実現を目指しています。