身体活動の実態を把握する初の全国調査が発表される

身体活動の実態を把握する初の全国調査

笹川スポーツ財団と明治安田厚生事業団は、2024年11月に実施した「活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査2024」の結果を発表しました。この調査は、活動量計を用い、全国47都道府県200地点において5,400人を対象に実施されたもので、国内初の全国規模の調査となっています。

背景

2024年1月、厚生労働省が「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を策定し、新しい推奨身体活動量を示しました。しかし、実際に国民がどの程度身体を動かしているのかを把握できる客観的データが不足しているという課題が残されていました。そこで、本調査が行われました。

主な目的は、身体活動を計測することで、日常生活におけるエネルギー消費を明らかにし、国民の健康促進に寄与することです。調査を通じて、運動やスポーツに対する意識や実態を把握することも重要な目標です。

調査の方法と結果

今回の調査では、活動量計を用いて1,106人のデータを解析しました。男女や年齢層を問わず、厚労省が定める推奨身体活動量（成人は1日60分以上、高齢者60歳以上は40分以上）を満たす率は全体で47.9%と低い結果でした。特に成人層では達成率が低く、20歳から64歳の成人は45.7%、65歳から79歳の高齢者は57.1%に止まりました。

さらに、1日あたりの歩数も推奨値を下回り、男性は9時間、女性は8時間を超える座位時間があることが確認されました。これらの結果は、身体活動の重要性を再認識させるものであり、健康維持のための具体的な政策や対策の必要性を示唆しています。

データの分析

調査では、活動量計を用い、1分ごとに身体活動データを記録しました。このデータをもとに、性別や年齢層による活動レベルの違いや、日常生活における活動時間を詳細に解析しました。

一方で、調査対象者から得た質問票によって、運動の実施状況や生活習慣、健康意識なども収集しました。その結果、運動に対する意欲や実施に関する障壁が浮かび上がりました。

今後の展望

今後は、得られたデータをもとに、より具体的な健康施策が求められます。特に、身体活動を促進するための政策提言や、自治体との連携により、国民の健康意識向上や運動促進を図ることが期待されます。

また、活動量計を利用したデータ測定は、今後の健康研究や政策形成において重要な役割を果たすでしょう。これにより、個々の健康状態を把握し、将来的な疾病予防につなげていきたいと考えています。

調査結果は、以下の公式ウェブサイトにてご確認いただけます。笹川スポーツ財団公式サイト

まとめ

身体活動の実態把握は、国民の健康促進に直結します。今回の全国調査は、その第一歩であり、今後の運動や健康政策の基盤となる重要なデータを提供しました。私たちがどの程度動いているのか、そしてそれをどう改善していくかには国全体の取り組みが必要です。健康な社会を築くために、個人の努力と国や自治体の支援が不可欠です。