日清オイリオ、環境意識調査で見えた暮らしの変化と課題

日清オイリオグループ株式会社（社長：久野貴久）は、「地球環境」を重要なテーマに掲げ、脱炭素社会や循環型社会の実現に向けた取り組みを進めています。その一環として、生活科学研究課は環境に関する意識や実態を調査し、年間レポートを発表しています。このたび発表された「環境に関する意識・実態調査」では、2021年との比較を通じて、生活者の環境に対する意識の変化や行動について詳しく解析されました。

調査結果の概要

調査からは、環境に対する意識の低下や変化が見られる一方で、生活者が日常生活で環境に配慮した行動を取る傾向が増加していることがわかりました。特に、節水や時短調理など、炊事における意識が高まり、食品ロス削減に取り組む人々が約8割に達するという結果が示されています。これは、個人でもできる環境への配慮が広がっていることを反映しています。

さらに、日常生活で直面する異常気象などの環境問題が注目されており、メディアや教育機関、企業の活動も影響を及ぼしています。

環境意識に関する具体的な指標

SDGsの認知度

今回の調査では、「SDGs（持続可能な開発目標）」を知っている人が約9割に達し、2021年と比べて18.5ポイントの増加が見られました。また、「サステナビリティ（持続可能性）」についても認知度が80%へと上昇しています。

一方、プラントベースフードやSAF（サステナブル航空燃料）については、知識を持つ人は約3割に留まり、さらなる周知が求められています。

意識の低下

年齢層別に見ると、環境問題に対する意識はすべての年代で低下し、特に50代では26.3ポイントも減少しています。きっかけとなる要因について、男性は自然災害や異常気象を経験したことが挙げられ、女性は買い物袋有料化が主な要因でした。

食品ロスの削減意識

環境配慮の一環として「食品ロスを減らすようにしている」と答えた人が、2021年から8.2ポイント増加し、約80%に達しました。この意識の向上は、持続可能な生活への寄与となっていると考えられます。

他の調査結果

調査では、環境問題を考える際に挙がったキーワードとして「異常気象」「大気汚染」「個人」が多くみられました。また、「環境に配慮した商品を買う」意識はまだまだ低い状況です。

調査概要

この調査は、2024年6月20日から21日にかけて、全国の20歳から70歳の男女を対象に行われました。サンプル数は2065件で、人口構成比に応じた割付がされております。

まとめと展望

日清オイリオは今後も、生活者の環境に対する意識の変化を注視し、さらなる取り組みを推進していくことが求められます。環境問題は個々の生活に密接に関わっており、一人一人の意識と行動が持続可能な未来を創る大切な要素となっています。メディアや教育の場での情報提供が、これからの環境意識の向上に寄与することを期待したいところです。