産総研グループと研究基盤協議会が協定締結、シンポジウム開催へ

産業技術総合研究所と研究基盤協議会の連携

国立研究開発法人産業技術総合研究所（以下、産総研グループ）と一般社団法人研究基盤協議会が、2025年10月15日に連携協定を締結しました。この協定は、自立したサステナブルな研究基盤エコシステムの構築を目指し、我が国におけるイノベーションの創出や産業の技術振興を促進することを目的としています。

協定の背景

近年、研究環境の充実は大学や研究機関にとって必須の課題となっています。研究基盤協議会は、全国29の大学と3社の民間企業が参加する団体であり、研究基盤の強化に向けた活動や政策提言を行ってきました。一方で産総研グループも、オープンイノベーションを推進し、研究機器や設備の共用化を検討している立場です。今回の協定は、国立の研究機関と大学の研究基盤を融合させ、実用的な連携を図る重要なステップです。

今後の展望

2025年10月27日には、産総研グループにおいて研究基盤協議会の江端新吾代表理事が登壇し、研究機器の共用化の重要性と未来の展望について意見交換が行われる予定です。このような場を通じて革新が進むことが期待されています。

また、2026年1月27日から2026年2月2日まで、「研究基盤EXPO2026」が開催され、その中で両者の連携協定の記念シンポジウムも予定されています。テーマは「共創する研究基盤：革新と連携が拓く新たなステージ」で、内閣府や産業界の関係者も交えた議論が展開される予定です。多くの方々に参加を呼びかけています。

シンポジウムの詳細

記念シンポジウムは、2026年1月29日の14時から15時半まで、産業技術総合研究所つくばセンターで行われます。オンライン参加も可能で、参加者は事前登録が必要ですが、参加費は無料です。参加登録は2025年12月1日から始まり、詳細は公式ウェブサイトで確認できます。

まとめ

産総研グループと研究基盤協議会による連携協定は、今後の研究環境を大きく変える可能性を秘めています。研究機器や設備の共用化を促進することで、研究者同士の連携が生まれ、新たなイノベーションの創出に寄与するでしょう。研究基盤EXPO2026を通じて、未来の研究環境に向けた貴重な意見交換の場となることを期待しています。