テレワークの普及状況とその未来 6割以上が継続を希望

テレワークの今と未来

2026年の調査によると、日本におけるテレワークの継続意向が高まっています。株式会社LASSICが運営する「テレワーク・リモートワーク総合研究所」が実施した調査で、1,000人のワーキングパーソンへのアンケート結果が発表されました。この調査は、テレワーク経験者を対象とし、その結果が示すのは、働き方の多様性とそれに対する強い希望です。

継続意向の高まり

調査結果によると、今のテレワークの頻度を「同じまま続けたい」または「増やしたい」と答えた人は、60.7％にも上ります。一方で、「減らしたい」や「出社したい」と答えた人はわずか5.7％に過ぎません。これは、テレワークの定着が進んでいることを示しています。

出社形態別の意向

出社形態別に見ると、テレワークの維持・拡大意向が最も高いのはハイブリッド勤務で、79.5％という結果が出ています。フルリモート勤務でも69.8％が同様の意向を示し、興味深いのは、フル出社の維持・拡大意向が33.5％に留まっている点です。

さらに、フル出社の中でも「現在は実施していないが、できる環境なら実施したい」という意向が15.8％と高く出ていることから、一部の人々はまだフル出社を希望していることが伺えます。

働き方の選択肢

また、出社かテレワークかを自ら選べる状況についても調べたところ、「自分の判断で自由に選べる」と答えた人は35.2％でした。この中でも、フルリモート勤務の方がその割合が高く51.8％に達しました。一方で、フル出社ではわずか21.9％に留まっています。

テレワークの頻度

テレワークの実施頻度について見ると、「週2〜3日テレワークをしている」という人が18.0％と最も多く、次に「ほぼ毎日」（13.1％）、そして「週1日程度」（12.5％）と続いています。これは、テレワーカーにとっても柔軟な働き方が求められていることを示しています。

結論と今後の展望

この調査結果からは、テレワークに対する強い支持が確認され、働き方の選択肢が広がる中で、約6割の人々がテレワークの維持・拡大を希望していることがわかりました。今後も、多様な働き方が当たり前になり、ライフスタイルに合った働き方ができることが期待されます。

テレワークを推進する「テレワーク・リモートワーク総合研究所」は、このような働き方の変化に注目し、さらなる研究を進めていく所存です。

詳しい調査内容や結果については、LASSICの公式ウェブサイトにてご確認いただけます。