大企業の副業実態調査報告：働き方改革の進展は如何に

大企業の副業実態調査結果の詳報

株式会社みらいワークスが実施した『副業経験に関する実態調査』が発表されました。本調査は従業員1,000名以上の大企業を対象に、主に20代から60代の正社員及び役員を調査し、その結果を探ります。調査期間は2025年1月10日から14日までで、回答者は全体で1,000名となっています。

調査概要

今回の調査は、インターネットを通じて実施されました。パートタイム社員や契約社員ではなく、正社員に限定しているため、より正確な企業の副業への理解が得られたと考えられます。まず、副業の経験についての全体データを見てみましょう。

副業経験の現状

調査結果から、「副業の経験がある」と回答したのはわずか12.0%でした。年代別に見ると、若年層の20代は副業経験がないことが顕著であり、30代では24.7%が経験あり、40代は17.8%、50代は8.8%、そして60代は7.9%でした。このことからも、若年層の副業に対する関心が低い一方で、30代を中心に副業への興味が高まっていることが分かります。

一方、「副業経験はないが興味がある」と回答したのは28.1%に上り、今後の副業の可能性を示唆しています。特に副業を始めたいと考えている理由の一つに「会社が認めれば」との回答が49.8%にのぼり、企業の制度が大きな影響を与えることが分かります。構造的な問題も含めて、企業が副業を公式に訴求することで、従業員の充実度が高まることが期待されます。

副業の実践とその効果

副業経験のある人々の多くは、本業に対してもポジティブな影響があったと報告しています。61.7%もの人が「業務の効率化や改善を提案するようになった」という意識の変化を示し、これは副業によって得た経験が本業にフィードバックされる好循環を生んでいると言えるでしょう。

さらに、副業によって生活の質が向上したと感じている割合は75.8%に達し、趣味や自己投資に使うことで日常生活に変化をもたらしている様子が伺えます。特に「生活時間の使い方を見直した」という回答は35.0%、また「よりメリハリのある生活になった」との回答が31.7%を占めました。

副業への期待と今後

副業の重要性が認識される中、その選択肢を広げることが求められています。なかでも、自分の事業の価値を金額で考えるようになった人が28.3%、クライアントとの信頼関係を意識するようになった人が25.0%であることは、副業が自身の価値観や仕事への姿勢に大きな影響を与えている証拠です。

本調査の結果、企業が副業を解禁する動きが広がっていることに鑑みて、副業制度の導入は従業員のキャリア自律を促進し、ウェルビーイングの向上につながると考えられます。特に人材の流動性が高まりつつある現代において、多様な働き方を提供する企業は競争力を持つことができるでしょう。

株式会社みらいワークスの役割

今後の展望として、当社は副業マッチングサービス『Skill Shift』を通じて、副業をしたいけれど機会がないという人々へのサポートを強化していく意向を示しています。副業は個人のキャリア構築において重要な要素であり、ますます多くの人々がその機会を求めていることが伺えます。

表現の自由な働き方が強調される中で、副業を通じた新しいキャリアの構築に寄与できるよう、状況を積極的に見直し、対応していく必要があります。この調査結果は、日本の企業が副業について考えるきっかけともなるでしょう。