正社員の労働時間に関するIndeed調査の主な結果と考察
はじめに
求人情報サイトの「Indeed」は、日本で正社員を対象にした「労働時間に関する調査」を実施しました。この調査では、20代から50代のフルタイム正社員2,000人を対象に、労働時間に関する多様な側面について洞察を得ることを目的としており、興味深い結果が浮き彫りになりました。
調査結果の概要
調査の結果、約46.7%の人が現状の労働時間に満足している一方、約34.9%は減らしたいと感じており、さらに18.4%は労働時間を増やしたいと考えていることが判明しました。特に注目すべきは、労働時間を増やしたいと回答した人の中では、若い世代ほどその割合が高く、20代では22.6%がその意向を示しています。
労働時間を増やしたい理由
労働時間を増やしたい理由としては、「収入を増やしたい」という声が67.1%と最も多く、続いて「やるべき仕事が終わらないから」という理由が25.3%となります。世代別に見ると、20代ではキャリアアップを志向する傾向が強く、30代は多くの経験を積みたいというニーズが高いことが分かります。
労働時間を減らしたい理由
一方で、労働時間を減らしたい理由の50.6%は「プライベートの時間を増やしたいから」とのことです。また、身体と精神的な負担を軽減したいとの意向も多く、特に30代は家族のための時間を重視する傾向が強いことが特徴として挙げられます。
労働時間への価値観
調査結果は、労働時間に対する価値観が分かれていることも浮き彫りにしました。具体的には、「労働時間は可能な限り短くすべき」と考える人と、「個々の状況に応じて柔軟に調整すべき」という考え方がほぼ同程度存在します。これにより、今後の労働市場における運用方法の方針が、一律的な短縮を基本にするのか、個々のニーズに対応していくのかというテーマがますます重要になってくるでしょう。
将来に向けての提言
Indeedの青木雄介エコノミストは、慢性的な人手不足が続く日本社会においては、労働時間の自由度を高めることが今後の労働力不足を解決する一つの方法と提言しています。働きたい人がその意向を実現できる社会が必要です。
企業側も、労働時間の一律な短縮に加えて、労働者の幸福感やエンゲージメントを向上させるための柔軟な制度を整えることが求められます。これにより、様々なライフスタイルや働き方に対応した、魅力的な職場環境を生み出すことが可能です。
まとめ
今回の調査を通じて、労働時間に関するニーズや価値観が多様化していることが明らかになりました。政策や企業の制度も、このような実態に基づいて再構築する必要があり、労働者の特性や希望に対応することで、さらなる労働生産性の向上が期待できるでしょう。