日本調剤のジェネリック医薬品普及への取り組み：年間154億円の削減効果と高いシェア達成

日本調剤のジェネリック医薬品普及：年間154億円もの医療費削減効果と高いシェア

日本調剤株式会社は、全国に展開する調剤薬局チェーンとして、ジェネリック医薬品の普及に積極的に取り組んでいます。その結果、2014年度には患者さんの薬剤費を年間154億円削減する成果を上げ、ジェネリック医薬品の使用数量シェアは、政府目標である60％を大きく上回る74.4％(2015年4月時点)を達成しました。

ジェネリック医薬品普及への多角的な取り組み

日本調剤のジェネリック医薬品普及への取り組みは多岐に渡ります。まず、全店舗で500品目以上のジェネリック医薬品を常備することで、患者さんのニーズに可能な限り対応しています。これは、特許切れの先発薬の9割以上をカバーする品目数です。

さらに、薬剤師による丁寧な説明と積極的な提案を通して、患者さんがジェネリック医薬品を選択することを促しています。薬局内ではジェネリック医薬品に関する啓発ビデオの上映やポスター掲示、パンフレットの配布なども行われています。

デジタルツールも活用し、自社開発の電子版お薬手帳「お薬手帳プラス」にジェネリック医薬品に関する情報を掲載。また、一般の方々にもジェネリック医薬品への理解を深めてもらうために、無料のジェネリック医薬品検索サイト「GENERICGUIDE」も運営しています。「お薬教室」などのイベントにも積極的に参加し、薬剤師が講師となってジェネリック医薬品のメリットを説明するなど、多様な啓発活動を実施しています。

具体的な成果と今後の展望

これらの取り組みの結果、2014年度の薬剤費削減効果は前年度から31億円増加し、154億円に達しました。これは、患者さんの経済的負担を軽減することに直結する大きな成果です。

ジェネリック医薬品の使用数量シェアについても、2015年4月時点で74.4％と、政府目標を大幅に上回っています。特に、使用数量シェアが80％以上の店舗は全体の23％にも及び、多くの患者さんがジェネリック医薬品の経済的なメリットを受けています。

一方、ジェネリック医薬品への処方変更が不可とされている処方せんの存在が普及の課題として残っています。日本調剤は、今後も国による健康保険制度の維持、患者さんの経済的負担軽減を念頭に、ジェネリック医薬品の普及促進に積極的に取り組んでいくとしています。

日本調剤の取り組みの背景

日本調剤は1980年の創業以来、「医薬分業」を追求し、全国に約2400人の薬剤師を擁する、日本を代表する調剤薬局企業へと成長しました。超高齢社会を迎えた現在、地域医療の重要性が高まる中、日本調剤はジェネリック医薬品の普及促進や在宅医療への積極的な取り組みなど、時代に合わせた新たな役割を担っています。