スマートバス停が地域を活性化！マチディアの挑戦

日本全国津々浦々にあるバス停。その数は約50万基にも及び、人々の生活に深く根付いています。しかし、その多くは単なる待ち場所として機能しているのが現状です。そこで、新たな可能性に着目したのが、2023年8月に設立されたマチディア株式会社です。

マチディアは、バス停をIoT化し、デジタルサイネージとして活用する「スマートバス停」に着目。時刻表や運行情報に加え、地域情報、緊急案内、広告などを配信することで、バス停を情報ステーションへと変貌させようとしています。

スマートバス停：情報弱者を救う可能性

インターネットで情報を得るのが当たり前の現代においても、情報弱者は依然として存在します。外出先や急ぎの際は、インターネット検索に時間を割くのは困難です。特に高齢者や旅行者などは、その場に関する正確な情報を得ることが難しく、不利益を被る可能性があります。

スマートバス停は、このような情報弱者問題の解決に貢献する可能性を秘めています。バス停という誰でも利用しやすい場所に、必要な情報をリアルタイムで提供することで、誰もが平等に情報を得ることができる社会を目指しているのです。

マチディアの目指す未来：ワクワクするまちづくり

マチディアは、スマートバス停を活用し、様々な情報を発信することで、人々の「おでかけ」をより楽しく、安全なものにしようと試みています。

例えば、電車の遅延情報を知ることで、バスへの乗り換えをスムーズに行うことができます。病院近くの商店街のイベント情報を知ることで、予定外の寄り道を楽しむこともできます。自治体からの健康診断の案内を知ることで、健康意識を高めるきっかけになるかもしれません。観光客は、近隣のおすすめグルメ情報を知ることで、より充実した旅を過ごすことができるでしょう。

これらの情報は、単なるデータではなく、人々の行動を促し、地域経済の活性化にも繋がる可能性を秘めています。

マチディアの強み：異業種連携によるシナジー効果

マチディアは、KBCホールディングス、西日本新聞社、九州博報堂、YEデジタル、ドーガンの5社による合弁会社です。それぞれの企業が持つノウハウとネットワークを融合することで、交通メディアの枠を超えた、新たなメディアネットワークの構築を目指しています。

代表取締役社長の宮崎泰彦氏は、「誰にとっても身近なバス停から、みなさんにワクワクするような情報を発信していきます。まずは九州から、そして全国へと展開していきます。」と意気込みを語っています。