AI型教材「キュビナ」が新たな学力調査サービスを提供開始

AI型教材「キュビナ」の新しい学力調査サービスが始動

株式会社COMPASS（東京都文京区、代表取締役：佐藤潤）は、小中学校向けに新たな「学力到達度調査（CBT）」を提供することを発表しました。このサービスは、子どもたちの学習到達度を多面的に把握できるもので、知識や技能だけでなく、思考力や判断力、表現力を問う問題を含んでいます。これにより、学習の到達度が可視化され、次の学びへとスムーズに接続される仕組みが整っています。

新たな学力調査に期待される効果

この「学力到達度調査」は、1人1台の端末を使用して実施されるCBT形式（コンピュータ適応型テスト）のため、教師の業務が確実に効率化されていることが大きな特徴です。今後文部科学省が全国学力・学習状況調査（全国学調）のCBT完全移行を推進する中、学校現場におけるCBT活用はより一層の注目を集めることでしょう。

COMPASSでは、往年の学力調査が測定していた「知識・技能」に加え、思考力や判断力、表現力といった多面的な視点での評価を織り交ぜることで、教育の質の向上を目指します。このような発展は、日常的なCBT活用を通じて、子どもたちの学びの場面をより豊かにし、実際の授業へと活用されることが期待されます。

CBT形式のメリット

「学力到達度調査（CBT）」は、小学5年生から中学3年生までの5教科に対応しており、学習指導要領に則った学習到達度を多面的に測定します。その結果は、すぐにデジタルデータとして返却されるため、生徒たちは記憶が新しいうちに振り返りを行うことができ、次の学習計画に結びつけられる点が特に優れています。

さらに、COMPASSは「理解度レポート（仮）」を作成する機能も今後提供予定です。これにより生徒一人ひとりの理解度を把握し、次に解くべき問題を「おすすめ問題（仮）」として提示することで、シームレスに学力調査と次の学びをつなげることが可能になります。

学力調査の実施とその後

この新しい学力調査サービスの導入により、教育委員会や学校の教師たちの負担が大幅に軽減されることでしょう。従来の学力調査では、紙媒体の問題用紙の配布や回収、自動集計が必要でしたが、これからは全てのプロセスを端末上で完結でき、運用がスムーズになります。

学校現場においては、クラスや学年ごとの結果を分析しやすくすることで、教師たちが効果的な指導を行えるようになります。これまでの調査結果を振り返り、次の一手へとつなげることができるのです。

COMPASSが取り組む教育改革

COMPASSは、「新しい学びの環境を創り出す」という企業ミッションを掲げています。これまでに、AI型教材「キュビナ」や探究学習ライブラリー「SPARKE」を開発し、全国の子どもたちの個別最適で主体的な学びを支えています。

特に「キュビナ」は2016年にリリースされ、今や全国で100万人以上の子どもたちが利用しています。未来を創る力を育むため、これからもCOMPASSの取り組みには注目です。