「共生」をテーマに、パラスポーツセミナーで講演！ケイアイスター不動産が東京都職員にデフスポーツの魅力を発信

ケイアイスター不動産株式会社（本社：埼玉県本庄市、代表取締役社長：塙圭二）のケイアイチャレンジドアスリートチームに所属する山本典城監督と、デフフットサルの岩渕亜依選手が、東京都と（公社）東京都障害者スポーツ協会が主催する「令和6年度東京都パラスポーツセミナー」で講演を行いました。

2024年6月19日、戸山サンライズ（東京都新宿区）にて開催されたこのセミナーは、区市町村職員等を対象とし、オンライン配信もされました。

講演会では、東京都生活文化スポーツ局スポーツ総合推進部パラスポーツ課の松坂課長による開講式・オリエンテーション、公益財団法人日本パラスポーツ協会スポーツ推進部スポーツ推進課推進係の小島係長による「地域におけるパラスポーツの振興」、調布市生活文化スポーツ部スポーツ振興課の吉野課長補佐兼スポーツ振興係長の「自治体における事例紹介」などが行われました。

そして、講演の最後を飾ったのが、山本監督と岩渕選手の「デフスポーツの関係者から行政に知ってほしいこと」というテーマでの講演です。

「デフ」とは英語で「deaf（聞こえない人、聞こえにくい人）」を意味し、デフフットサルは、聴覚障がい者のフットサルです。競技中は補聴器を外すことが義務付けられていることから「音のないフットサル」とも呼ばれ、選手たちはピッチ上でアイコンタクトや手話でコミュニケーションを取っています。ルールは健常者とほぼ同じですが、主審が笛と旗で合図をする点が異なります。

山本監督は10年にわたり女子デフフットサルチームを率いて世界大会などで実績をあげてきた経験から、「障がい者にとってのデフスポーツ（パラスポーツ）の意義」について熱く語りました。一方、岩渕選手は世界大会での優勝経験を踏まえ、「施設運営やイベント実施における行政に求める配慮や工夫」について、実体験に基づいた内容を講演しました。

昨年11月の第5回女子デフフットサル世界大会で、女子デフフットサル界史上初の世界大会優勝を飾った岩渕選手と、最優秀監督賞を受賞した山本監督の講演は、参加者から感嘆の声が飛び交い、各自治体に持ち帰り活かそうという熱気に満ち溢れていました。

講演会後のコメント

山本監督

「今回は、区市町村職員等を対象に、パラスポーツの取り組みを考えるきっかけとなるセミナーで講演をさせていただきました。デフスポーツの関係者としての立場から、行政に知ってほしいことについて、私自身の経験やデフスポーツの意義、指導者やボランティアの重要性、デフスポーツ体験会での工夫などを話しました。来年には東京でデフリンピックが開催されることから、今後、デフスポーツの周知活動がさらに活性化していくことを期待しています。」

岩渕選手

「東京都の行政活動に従事する方々に、当事者の声として講演の機会をいただきました。短い時間でしたが、とても貴重な時間でした。私たちアスリートだけでなく、行政の力があれば、パラスポーツの普及に大きな影響が広がると感じました。デフスポーツのアスリートとして、今後もデフスポーツの周知活動をしていきつつ、行政とも積極的に協力していきたいと思っています。」

ケイアイチャレンジドアスリートチームとは

「日本一挑戦するアスリートチーム」を理念に、障がいを乗り越えるだけでなく、さらなる高みを目指してチャレンジを続けるパラアスリート集団として、2019年4月に発足しました。

現在、9名が所属し、「デフフットサル」、「デフサッカー」、「ろう者柔道」、「車いすバスケットボール」、「車いすバドミントン」の各競技で活躍しています。

トップアスリートとして高いレベルのトレーニングと競技を続けながら、社内研修の講師や商品開発に携わるほか、イベントや体験会を通してパラスポーツ認知向上のための啓もう活動を積極的に行っています。これまで、埼玉県本庄市を中心に県内外の企業や自治体、教育機関などと連携した体験会やパラスポーツの冠大会を開催し、延べ1,500名以上の方々にパラスポーツを体験していただきました。

ケイアイスター不動産株式会社とは

「豊かで楽しく快適なくらしの創造」を経営理念に、「すべての人に持ち家を」をビジョンに掲げ、『高品質、だけど低価格なデザイン住宅』を提供しています。仕入れから販売までを一気通貫で行うリアル×テクノロジーの基盤である「KEIAIプラットフォーム」を構築。テクノロジーの積極的な導入とコンパクト戸建住宅による独自のビジネスモデルによって、国内分譲住宅市場シェアの拡大を図ります。

今後も不動産業界のDXを牽引するリーディングカンパニーとして、価値ある分譲住宅を提供していきます。

事業エリアは、首都圏を中心に全国各地で戸建分譲事業を展開。年間8,202棟(土地含む)を販売しています。2024年3月期の売上高は2,830億円。一般社団法人日本木造分譲住宅協会の立上げに参加し、国産木材の利用を促進するなどESGにも力を入れています。