北海道の新オフィスが雪利用の冷房システムを導入

日本体育施設、雪利用による新冷房システムを導入

日本体育施設株式会社（東京都中野区、越後幸太郎社長）は、2024年に移転した北海道営業所で、雪を利用した冷房システムを導入することを発表しました。このシステムは、2025年の夏から運用を開始予定で、猛暑に対応するための新たな試みとして注目されています。

夏の猛暑と電力コストの上昇

近年、北海道でも夏の暑さが厳しさを増しており、特に2026年の夏は猛暑日が多く観測されています。そこで北海道営業所は、冬季に集めた雪を地下に貯め、その冷たさを夏に活用するシステムを開発しました。この方法はエネルギー消費を抑えながら、快適なオフィス空間を実現できます。

この取り組みは、環境マネジメントシステム「ISO14001:2015」の定期審査においても評価され、エネルギー使用量削減に貢献する先進的な試みとして認識されています。

雪冷房システムの仕組み

北海道営業所のこの新しいオフィスの特徴は、「安全性・快適性」と「省エネルギー・脱炭素」の両立です。このオフィスは、2024年11月に開設され、冬の寒さを利用して積雪を貯蓄し、夏にはそれを冷房に活用します。この方法は日本古来の氷室の知識を活かしたもので、持続可能なエネルギー利用の一例となっています。

古来の氷室文化

氷室は古くから日本に存在しており、奈良時代には朝廷へ氷を運ぶ記録が残されています。この技術は現代でも活かされており、多くの地域で雪室や氷室文化が息づいています。過去の知恵を現代に応用することで、持続的な冷房システムが構築されたのです。

シニア人材の活躍

建設業界では高齢化が進んでおり、2024年には55歳以上の割合が36.7％とされています。一方で、この業界では豊富な経験を活かして長く活躍できるシニア人材が多くいます。北海道営業所でも、シニアの従業員が中心に活躍しており、新しい環境づくりに貢献しています。具体的な取り組みとしては、LED照明の導入や温かみのある木質系内装、バリアフリー設計のフロアなどがあります。

安全性と持続可能性

さらに、このオフィスでは床下暖房が設置されており、寒い冬の日でも快適に作業できるよう配慮されています。また、太陽光発電システムも導入されており、非常時にも必要な電力を確保する体制が整っています。これにより、災害時の事業継続と従業員の安心感に繋がっています。

持続可能な未来を目指して

日本体育施設は、「もう一歩先のフィールドへ人と技術で未来を“健”設する」を2030ビジョンに掲げ、より良いスポーツ施設づくりを進めています。このビジョンは利用者だけでなく、従業員の労働環境の改善にも反映されています。今後も持続可能で快適なオフィス環境を提供し、ウェルビーイングの向上に努めていく所存です。